販売代理店・パートナーとの関係構築・成果創出に悩む営業部長・経営層必見！直販の限界を突破し、AI時代のエコシステムで売上を最大化する「次世代パートナーチャネル戦略」へ踏み出す1日。
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2024年5月に発表した価値創造モデル「BluStellar」のもと、NEC製品の販売パートナーとどのような関係を構築しているのでしょうか。
「BluStellar共創パートナープログラム」の設計思想やパートナーとの新たな関係構築、現在の成果など、NECの取り組みを紐解きます。
島田 昌治
日本電気株式会社 フィールドマーケティング統括部 共創パートナープログラムグループ ディレクター
1997年にNECへ入社後、12年間にわたり金融業界向け法人営業を担当。その後、販売促進や営業支援業務に従事し全国の営業活動を支援。2019年からはマーケティング推進部門にてインサイドセールスの立ち上げや新入社員教育を推進し、データ活用によるデジタルセールスの高度化を牽引。現在はパートナービジネス領域において、BluStellar共創パートナープログラムの企画・運営を統括。新規パートナーの開拓や共創ソリューションの創出を通じて、パートナーエコシステムの拡大と事業成長に取り組んでいる。パートナーとの共創による新たな価値創出をテーマに活動中。趣味は多摩川や皇居でのランニング。健康維持にも力を入れている。
本ワークショップでは、パートナーが「売りたくなる仕組み」を2つに分けて考えます。
ひとつは、パートナーが自社の商材を売る「理由」。手数料ではなく、その協業によってパートナー自身の事業がどのように広がるのかを考えます。
もうひとつは、その理由を成果に変える「仕掛け」。誰と組み、どう売ってもらい、どの活動に報いるのかという設計です。
各テーブルには数多くの企業のパートナービジネスを支援してきたメンバーが入り、実際のケースに基づきながら論点を整理。
ワークショップを通して、自社の施策がどこで行き詰っているのかを知る「課題の整理」と、明日からの具体的なアクションにつながる「着手すべき順番」を持ち帰っていただきます。
パートナー経由の売上を、勘ではなく読める数字に変える。その一歩目をこの場でつくりましょう。
名倉 桂吾
株式会社パートナープロップ エコシステム責任者
新卒で富士通にてキャリアをスタート。マカフィー、シスコシステムズ等で営業としてエンタープライズビジネス、パートナービジネスに携わる。その後、ビジネスチャットを提供するLINE WORKSのサービスリリース時より参画しパートナービジネスの立ち上げに従事。ARRゼロ円からARR130億円への成長を牽引し執行役員に就任。2025年よりパートナープロップに参画し、パートナーエコシステムの成功を体現すべくエコシステム責任者に従事。
スピーカー、参加者の皆様同士で交流できる時間をご用意しています。
| 名称 |
SalesZine Executive Roundtable sponsored パートナープロップ AI時代におけるパートナーチャネル戦略 販売代理店・パートナーを成長エンジンに変える「エコシステム起点の成長戦略（ELG）」とは？ |
|---|---|
| 日時 |
2026年9月29日（火）16:00～19:30
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| 会場 |
株式会社翔泳社 〒160-0006 東京都新宿区舟町5 東京メトロ丸の内線 四谷三丁目駅（4番出口）より徒歩2分 都営地下鉄新宿線 曙橋駅（A1出口）より徒歩5分 |
| 主催 | 株式会社翔泳社 MarkeZine編集部 |
| 参加費 | 無料（事前登録／抽選制） |
| 参加にあたって |
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| 注意事項 |
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本イベントでは、すべての参加者、スピーカー、スポンサーとスタッフはイベント開催中およびその前後を含め以下の行動規範に従うことへの同意を必要とします。主催者はイベント開催を通じてこの規範の実施を徹底します。私達主催者は誰にとっても安全な環境を確約するためにすべての参加者が協力することを期待しています。
ハラスメント行為には、言葉による性別、性的指向、障碍の有無、外見、身体の大きさ、人種、民族、国籍、宗教に関する攻撃的なコメント、公的空間での性的な映像表現、意図的な威力行為、ストーキング、つきまとい、写真撮影や録音によるいやがらせ、トークやその他のイベントに対して繰り返して中断しようとする行為、不適切な身体接触、そして望まれない性的な注意を引きつける行為を含みます。
他者を傷つける・苦痛を与える・不利益を与える言葉や行為、映像表現を使うことは会場およびイベントに関連するいかなる場でも不適切であり、その適用範囲は発表やトークの内容、ワークショップ、展示、関連パーティー、SNSやその他のオンラインメディアでの発言を含みます。これらのルールを破ったイベント参加者は、主催者の判断によって、会場中の行動を制限されたり、参加費（協賛金）の返却なく、本イベントからの追放処分を受けることがあります。
この行動規範は「会議での行動規範」をべースに改修し、Creative Commons Attribution 3.0 Unported Licenseでライセンスされています。
