企業の中で新たなビジネス創造をおこなう「事業開発者」向けに、イノベーション、アントレプレナーシップ、ワークスタイル、テクノロジーの情報を発信してまいりました。経営層(経営企画、事業開発)や人材・組織開発、業務現場のリーダー層を中心読者とするBiz/Zineが、「経営戦略としての『デザイン』」をテーマにイベントを開催します。

・「顧客体験のデザイン」
・経営変革を実行に移すための「組織デザイン」

の2つのテーマを1日のセッションを通じて、提供していきます。

「デザイン思考」という言葉も市民権を得てきた時代に、理論ではなく実践としての「デザイン経営」を、WebメディアBiz/Zineで人気の著者たちの先端の理論や方法論、実践知を提供しつつ、デザイン経営の実践事例も提供していきます。是非、ご参加ください。

Timetable

 13:00~14:00 基調講演

経営における新たな意思決定基準としての「美意識」~なぜ「イノベーションの方法論」は不毛なのか?

クリステンセンの「イノベーションのジレンマ」が出版されたのが2001年。以来、イノベーションに関する論考や方法論が多くの経営学者や実務家から提案されているにも関わらず、相も変わらず日本発のイノベーションは起きていません。これはいったいどういうことなのでしょうか?
本講演では大胆な仮説を提案します。それは、そもそも「方法論によってイノベーションを起こそう」という発想自体に問題があるのではないか?というものです。この問題提起に加えて、では私たちはどのように考えるべきなのか?という方向性についての提案も行います。
『世界のエリートはなぜ「美意識」を鍛えるのか?』で解説した、経営における「サイエンス・論理思考」偏重の弊害などの視点を盛り込み、新たな価値基準としての「アート」や「美意識」に関して、共有します。

山口 周 (ヤマグチ シュウ)/Shu Yamaguchi

プロフィール

コーン・フェリー・ヘイグループ シニア・クライアント・パートナー

1970年東京都生まれ。慶應義塾大学文学部哲学科卒業、同大学院文学研究科美学美術史学専攻修士課程修了。電通、ボストン・コンサルティング・グループ等を経て、組織開発・人材育成を専門とするコーン・フェリー・ヘイグループに参画。現在、同社のシニア・クライアント・パートナー。専門はイノベーション、組織開発、人材/リーダーシップ育成。著書に『世界のエリートはなぜ「美意識」を鍛えるのか?』『世界で最もイノベーティブな組織の作り方』『天職は寝て待て』など。神奈川県葉山町に在住。

 14:15~15:15 特別講演1

デザイナーがリードする事業開発とオープンイノベーション

昨今はデザイン思考やオープンイノベーションなど、イノベーション×デザインがブームとなっていますが、本イベントでは、ユニ・チャームとBCG Digital Venturesと共同出資で立ち上げた育児メディア事業『Babily』の立ち上げプロセスからグローバルで200万ユーザーを獲得した現状成果と共に、具体的な手法の良し悪し、反省点、実現に苦労した内容の実例を交えて語ります。

坪田 朋 (ツボタ トモ)/Tomo Tshubota

プロフィール

Onedot株式会社 CCO

1981年生まれ。livedoor、DeNAなどで多くの新規事業立ち上げ後、UI/UXデザイン領域を専門とするデザイン組織の立ち上げ。デザインシンキングを使った新規事業開発で、BCG Digital Venturesと消費財メーカーの合弁会社、Onedot株式会社を立ち上げてCCOとして転籍。現在はOnedotで育児動画のバイラルメディアの運営を行っている。個人で企業のデザイン思考およびオープンイノベーションのコンサルティングも実施。


 15:30~16:10 特別講演2

調整中


 16:25~17:25 クロージング講演

進化する組織、対話する組織〜反脆弱的なプロセスとして考える組織デザイン

デザインには大きく2つの考え方があると言えます。一つは、戦略的に何かの目的を合理的に達成するために、形づくるというもの。かつての組織デザインの議論もこの延長線上に有ります。
しかし、もうひとつの思想が有ります。それは、変化を受け入れながら進化し続けるプロセスをデザインと捉えるものです。そこでは目的自体が問い直されながら、組織が進化していきます。
この講演では、適応的な進化システムとして組織を捉え直すことの大切さ、そして、対話を通じてそれをどう実践していくかについて考えていきます。

宇田川 元一 (ウダガワ モトカズ)/Motokazu Udagawa

プロフィール

埼玉大学大学院人文社会科学研究科 准教授

1977年東京都出まれ。 立教大学大学院経済学研究科修了、明治大学大学院経営学研究科単位取得。 早稲田大学助手、長崎大学経済学部講師・准教授、西南学院大学商学部准教授を経て、2016年より現職。専門は組織論、経営戦略論。イノベーティブな組織づくりをいかに実践するかについて、社会構成主義、ナラティヴ・アプローチなど、人文知を応用した研究を行っている。2008年度経営学史学会賞(論文部門奨励賞)受賞。東京・神田にある埼玉大学経済経営系大学院で社会人教育に携わる傍ら、Biz/Zineをはじめとする様々なメディアへの執筆、講演多数。

 17:30~18:30

ネットワーキングパーティー

登壇者(山口氏、坪田氏、宇田川氏)参加予定!
ホワイエにてネットワーキングパーティー(懇親会)を開催。軽食&フリードリンク付き
パーティでは登壇者へのご質問や名刺交換など可能ですのでお気軽にお声がけください。

お申込はこちら
2017年12月14日(木) KFCホール
参加費10,000円+税


Outline

名称 Biz/Zine Day 2017 Premium
経営戦略としての「デザイン」
~顧客体験と組織変革によるデザイン経営の実践~
日時 2017年12月14日(木)13:00~17:25  受付開始12:30
※ネットワーキング 17:30~18:30
会場 KFCホール
〒130-0015 東京都墨田区横網一丁目6番1号 KFCビル3F
主催 株式会社翔泳社 Biz/Zine編集部
参加費 10,000円+消費税
支払方法 クレジットカード
領収書 会員メニュー > 注文履歴 > [領収書出力]から、出力することが可能です。出力方法の詳細は、こちらをご確認ください。
注意事項 ※プログラムの内容・講演者などは都合により予告なく変更する場合があります。
※座席は先着順となります。
※再入場、途中の入退場が可能でございます。
※お申込みされたご本人様のみご参加いただけます。急病など止むを得ない事情で欠席する場合は代理参加が可能です。
※参加者様のご都合によるキャンセルおよび欠席・遅刻によるご返金等は一切お受けしておりません。

お申込はこちら
2017年12月14日(木)KFCホール
参加費10,000円+税


Privacy

Biz/Zine Day 2017 Premium(以下、本イベント)へご興味をもっていただき、誠にありがとうございます。お申込みにあたって本規約に同意・承諾いただけない場合は、本イベントに参加することはできません。予めご理解の程よろしくお願いいたします。本イベントは、登録者の方々の個人情報を会期当日までに協賛いただいた企業へ提供することを前提とさせていただいております。

個人情報収集の目的

本イベントの登録プロセス及び当日の受付で収集されたお客様の個人情報は、本イベントに関するご連絡のために利用されるとともに、以下の目的に利用されます。 お客様の個人情報は、本イベントの協賛企業と個人情報の管理責任会社である翔泳社で共有されます。 ご提供いただいた個人情報(氏名・会社名・部署名・役職名・住所・電話番号・FAX番号・電子メールアドレス)は、「個人情報の保護に関する法律」(平成15年法律第57号)にしたがって管理します。また、その個人情報は本イベントの協賛企業各社に提供させていただきます。利用目的は、当該企業の製品・サービスに関する情報またはマーケティング活動に関する情報をお知らせすることです。したがって、ご登録いただいた個人情報にもとづいて、協賛企業各社から、以下の目的でご連絡および情報の提供がおこなわれる場合があります。

協賛企業からの情報の送付について

  • 直接本イベントに関連しないとみなされる情報であっても、翔泳社および協賛企業各社が、登録されたお客様にとって役立つものと判断した場合、情報(製品、サービス、イベントなどのご案内を含む)をお送りする場合があります。
  • 上記の情報の提供は、電子メール、ダイレクトメール、郵便、電話などでおこなわれる場合があります。 翔泳社と本イベントの協賛企業各社とは、登録情報の管理に関して、以下の点を遵守する契約を交わしています。
  • 登録情報の紛失、誤用、改変を防止するために、厳重なセキュリティ対策を実施します。お客様の個人情報は、一般の利用者がアクセスできない安全な環境下に保管いたします。
  • メールの送信の拒否や、登録情報の削除や訂正の依頼に関しての方法を明確にし、お客様から情報提供の拒否や、登録された個人情報の削除・訂正の依頼があった場合は、必ずそれに応じます。また登録された個人情報について、お客様ご本人からお問い合わせがあった場合は、情報の内容を公開いたします。
  • 迷惑メール、ウイルスメールによるトラブルを防止するため、お客様へのメール送信については、細心の注意を払い、厳密なチェックをします。

個人情報保護方針

当社は、SE H&Iグループにおいて、コンピュータテクノロジーを中心に扱う出版・メディア会社です。当社の事業活動において、個人を特定する情報(以下「個人情報」)をお取り扱いするにあたり、それを保護することが、当社の社会的責務であると考えております。当社では、個人情報保護に関して、全社的に以下の取り組みを推進しています。 個人情報は、ご本人とのご契約上の責任を果たすため、より良い商品、サービス、情報を提供するため、その他の正当な目的のためのみに使用すること。また、目的外利用を行わないための措置を講じます。 個人情報を扱う部門を特定した上で管理責任者を置き、その管理責任者に適切な管理を行わせること。 個人情報を収集する場合は、収集目的や利用範囲を明らかにし、お客様へ個人情報を提供する会社の範囲等を通知したうえで、必要な範囲の個人情報を収集すること。 収集した個人情報を適切に管理し、お客様の承諾を得た会社以外の第三者に提供、開示等一切しないこと。 お客様の承諾に基づき個人情報を提供する会社には、お客様の個人情報を漏洩や再提供等しないよう、契約により義務づけ、適切な管理を実施させること。 保有している個人情報に関して、お客様より訂正を求められた場合には、利用目的の達成に必要な範囲内において訂正をする、またはその手段をお客様へ提供すること。 個人情報を取得させていただく皆様のご意見、および苦情については、取得時に提示する書面、当社ホームページ等に苦情、および相談窓口を明示し、迅速な対応が可能なよう体制を構築・運用いたします。 コンピュータ上に格納された個人データを含め、個人情報への不正な侵入、紛失、破壊、改竄、漏洩、滅失、き損などの防止及び是正をするため、社員への啓蒙活動、技術的対策の向上に努めます。 当社は、個人情報の取り扱いに関する法令、国が定める指針その他の規範を遵守すると共に、個人情報保護マネジメントシステムを継続的に見直し、改善を行います。

制定日:2006年10月02日
改定日:2015年09月30日

株式会社 翔泳社
個人情報管理総責任者
代表取締役社長 佐々木 幹夫

【個人情報の利用目的の公表について】

株式会社翔泳社(以下当社という)は、個人情報保護法に定義されている「個人情報取扱事業者」の立場として、同法の第18条および第24条に基づき、個人情報の利用目的として以下の通り公表します。なお、これらの目的以外に個人情報を利用する場合には、ご案内文書の送付、電子メール、またはウェブサイトへの掲載等でその旨をご連絡いたします。

開示対象となる個人情報は以下となります。

●直接書面によって取得する個人情報
お客様に関する個人情報(お問い合わせに対する回答に限る)
お取引先様に関する個人情報
当社へ入社希望される皆様に関する個人情報
当社へご来社された方に関する個人情報
当社従業員に関する個人情報
●直接書面以外の方法によって取得する個人情報
当社を除くSE H&Iグループ全体の従業員の個人情報(受託業務)

お客様に関する個人情報の利用目的
・お問合せまたはご依頼に対する対応のため
・ソフトウェアの提供の為
お取引先様に関する個人情報の利用目的
・契約履行のため
・支払及び請求のため
・ソフトウェアの提供の為
・E-ラーニング受講のため
当社へ入社希望される皆様に関する個人情報の利用目的
・採用選考検討、採否連絡のため
当社へご来社された方に関する個人情報の利用目的
・当社のセキュリティ確保のため
当社従業員に関する個人情報の利用目的
・人事・労務・福利厚生・給与・賞与・安全・健康・業務の運営管理のため
・お客様・取引先との商談・交渉・契約履行・問合せ・対応などを行うために必要な本人との連絡
当社を除くSE H&Iグループ全体の従業員の個人情報に関する利用目的(受託業務)
・各所属会社における人事・労務・福利厚生・給与・賞与・安全・健康・業務の運営管理のため

【個人情報の第三者への提供と委託について】
当社は、当社が保有する個人情報について、組織外部の第三者に提供及び委託することはありません。ただし、以下の場合は除きます。
予めご本人の同意を得ている場合
法令の規定による場合
本人または第三者の生命、身体、財産その他の権利利益を害する恐れのある場合 特定した利用目的の達成に必要な範囲内において、個人情報の全部または一部を委託する場合

【12~16歳未満の個人情報について】
ご本人が16歳未満であって、当社に個人情報を提供される場合は、必ず保護者または法定代理人のご同意のもとにご提供くださるようお願い申し上げます。

【開示・訂正・追加・削除・利用拒否・苦情・相談について】
当社は、ご本人からお預かりしている個人情報に関して、開示・訂正・追加・削除・利用拒否・苦情・相談を求められた場合は、利用目的の達成に必要な範囲内において、合理的な期間内で対応いたします。従いまして、その場合には、巻末に示しました【個人情報に関する問い合せ窓口】にご連絡くださいますようお願い申し上げます。またその際、ご本人であるかの確認もいたしますのでご承知おきください。

※開示対象個人情報に関する開示等請求についてのご案内はこちらへ。

【個人情報の提供の任意性について】
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