もしも、AIの導入を社長から命じられたら・・・?
指示された担当者が、手元にある自部門のデータをクラウドデータベースにロードして、AIトライアルサービスを利用すると華やかで興味深い分析結果が表示される。「これならいけそうだ」
そこで、AI導入のコンサルティングを依頼し、AI戦略を策定し、ビジネスプロセスを再定義し、小規模のPoCを実践するが途端に背筋が寒くなる。「とても回せない・・・。データが使えない・・・」
AI導入はあらゆる企業にとって必須と言っても過言ではない経営課題です。「データが使えない」は、多くの企業が突き当たる壁です。 そこで、IT部門は何ができるか一緒に考えてみませんか!
多くのIBM Watson導入プロジェクトを支援してきたIBMだからこそ、みなさまと共有したい解決策があります。
それは「次世代データプラットフォーム」による学習モデルのためのデータ・カタログ整備。Firewallの内側のデータも、クラウド上のデータも安全にAIへ、PoCのためのsandbox、さらに学習モデルをIBM Watsonに限らずあらゆるAIへ。
当セミナーが、あらゆるデータを、あらゆる人が、あらゆるAIで活用する環境を実現するヒントとなれば幸いです。
デジタルトランスフォーメーション(DX)への取り組みが企業の競争力を左右するなか、デジタル技術を積極的に活用する先進的なデジタルネイティブ企業はAIを中心とするデータ分析技術をコアにした新しいITアーキテクチャ、DX Platformの活用を進めています。本講演では世界で進むDX Platformへの取組みや国内ユーザー企業の現状を調査結果をもとに紹介します。
IDC Japan 株式会社 ソフトウェア&セキュリティ シニアマーケットアナリスト
国内ビッグデータ/アナリティクス市場の分析を担当。主な担当領域には、データマネジメントソフトウェア、アプリケーションプラットフォーム、BI/分析ツール、アナリティクスアプリケーションが含まれ、市場動向と予測、ベンダーの競争力と戦略分析、エンドユーザー動向分析に従事。
外資系ベンダーでのワークステーション/UNIXサーバーのプロダクトマーケティングおよびクラウドコンピューティング事業開発を中心にIT業界で10年以上の経験を有する。
Firewallの内側のデータも、クラウド上のデータも安全にAIへ、さらに学習モデルをIBM Watsonに限らずあらゆるAIへ。誰もが適切なデータを適切に使い、分析に、AIに、デーを公開して収益に、デジタル改革に。様々なベンダーツールをつぎはぎで組み合わせることなく、IBMなら一気通貫でデータプラットフォームを構築することができます。初めてみなさまにお届けする最新のテーマです。
日本アイ・ビー・エム株式会社 取締役専務執行役員 IBMクラウド事業本部長
富士通株式会社を経て、日本オラクル株式会社において執行役員パートナー営業本部長 兼 ソリューション統括部長、副社長執行役員データベース事業統括、執行役副社長クラウド・テクノロジー事業統括を歴任。2016年7月より日本IBMにて現職。
チャットボット以外に、AIを取り入れた業務アプリやビジネスアプリの最新の傾向とは?AIの活用を始めた担当者がつまずく問題とは?意外と知らない8対2の法則とは?
当日は色々な話題に触れながら、企業取材、企業プロジェクト支援、データサイエンス、それぞれの分野のプロが、AIの現場で見聞きしたことを語ります。
DB Onlineチーフキュレーター
ブレインハーツ取締役。AI、エキスパートシステムが流行っていたころに開発エンジニアに、その後雑誌の編集者を経て、外資系ソフトウェアベンダの製品マーケティング、広告、広報などを経験。現在は、オープンシステム開発を主なターゲットにしたソフトハウスの経営とライターの二足の草鞋を履いている。
日本アイ・ビー・エム株式会社 クラウドSW&アナリティクス事業部 インフォメーション・アーキテクト
クラウド環境におけるデータベースサービスおよびオンプレミスを活用したハイブリッドデータベース環境構築の技術支援を担当。
IBMのクラウドデータベース製品のテクニカルリーダーとして多くのお客様を支援。
株式会社エムキューブ・プラスハート 取締役
大阪大学基礎工学部卒。DEC、コグノス、オラクル、IAFコンサルティングにおいて20年以上にわたり、BI/データ分析/経営管理にかかわるソフトウエア製品やITサービスのマーケティング、事業企画・運営に携わってきました。現在は、プロダクトマーケティング・コンサルタントとしてIT企業の新規事業立上げ、事業再編を支援するかたわら、データ分析を中心としたテーマでの講演・執筆活動を行っており、『BIシステム構築実践入門』、『データ分析できない社員はいらない』など多数の著書・共著書があります。
次世代データプラットフォームとデータ・カタログを具体的に解説します。さらにAI学習モデルのスピーディな開発・検証のためのsandbox環境から本格的なクラウドデータストアとしても優れるDb2 on Cloud、Db2 Warehouse on Cloudについて他社比較を交えて紹介します。このセッションを通じて、AIのためのデータ整備やデータ公開による収益化など、IT部門として新しいビジネスモデル実現に強く寄与するヒントをご提示します。
日本アイ・ビー・エム株式会社 アナリティクス事業部 Data Platform Strategy Leader
大学卒業後、金融系の情報サービス会社に入社。OracleDBのSE等を経験した後、日本アイ・ビー・エム株式会社に入社。データベース技術営業を経て、2017年より現職。
インタビュー記事:https://enterprisezine.jp/dbonline/detail/10175
名称 | DB Online Day 2018 powered by 日本IBM 動き出したデジタル変革 - IT部門はどう対処すべきか 「もしも社長に明日からAIを入れろと言われたら?」 |
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日時 | 2018年10月11日(木)13:00~16:20 (受付開始 12:30~) |
会場 | 秋葉原コンベンションホール 〒101-0021 東京都千代田区外神田1-18-13 秋葉原ダイビル 2階 |
主催 | 株式会社翔泳社 DB Online編集部 |
協賛 | 日本アイ・ビー・エム株式会社 |
参加費 | 無料 (事前登録制) |
注意事項 | ※プログラムの内容・講演者などは都合により予告なく変更する場合があります。 ※座席は先着順となります。混雑時には、立ち見となる可能性がございます。 ※再入場、途中の入退場が可能でございます。 ※お申込みされたご本人様のみご参加いただけます。代理でのご参加は出来ませんので、予めご了承ください。 |
「DB Online Day 2018 powered by 日本IBM」(以下、本イベント)へご興味をもっていただき、誠にありがとうございます。 お申込みにあたって本規約に同意・承諾いただけない場合は、本イベントに参加することはできません。 予めご理解の程よろしくお願いいたします。
本イベントの登録プロセス及び当日の受付で収集されたお客様の個人情報は、本イベントに関するご連絡のために利用されるとともに、以下の目的に利用されます。お客様の個人情報は、本イベントの協賛企業である日本アイ・ビー・エム株式会社と個人情報の管理責任会社である翔泳社で共有されます。ご提供いただいた個人情報(氏名・会社名・部署名・役職名・住所・電話番号・FAX番号・電子メールアドレス)は、「個人情報の保護に関する法律」(平成15年法律第57号)にしたがって管理します。また、その個人情報は本イベントの主催企業である日本アイ・ビー・エム株式会社に提供させていただきます。したがって、ご登録いただいた個人情報にもとづいて、日本アイ・ビー・エム株式会社から、
当該企業の製品・サービスに関する情報またはマーケティング活動に関する情報のお知らせのほか、採用活動に関する情報をお知らせする目的でご連絡および情報の提供がおこなわれる場合があります。
第三者配信事業者を利用した広告配信について
当社サービスの利用状況をもとにした広告を表示するために、Facebookカスタムオーディエンスを利用する場合があります。
詳細はFacebookカスタムオーディエンスをご確認下さい。
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IBMおよびIBMの子会社、関連会社から、製品、サービス、オファリングに関する情報をお送りさせていただく場合があります。
マーケティングに関する同意は、netsupp@us.ibm.com にEメールを送信していつでも取り消すことができます。また、該当のEメール内の、購読を中止するためのリンクをクリックすることで、マーケティングに関するEメールの受信を中止することができます。
処理に関する詳しい情報は、IBMプライバシー・ステートメントをご覧ください。
このフォームを送信することで、私は IBM プライバシー・ステートメントを読み、これを理解したものとします。
その他、本イベントの登録情報に関するお問い合わせは下記へご連絡ください。
株式会社翔泳社
DB Online Day 運営事務局
info_dboday@shoeisha.co.jp
当社は、SE H&Iグループにおいて、コンピュータテクノロジーを中心に扱う出版・メディア会社です。当社の事業活動において、個人を特定する情報(以下「個人情報」)をお取り扱いするにあたり、それを保護することが、当社の社会的責務であると考えております。当社では、個人情報保護に関して、全社的に以下の取り組みを推進しています。
個人情報は、ご本人とのご契約上の責任を果たすため、より良い商品、サービス、情報を提供するため、その他の正当な目的のためのみに使用すること。また、目的外利用を行わないための措置を講じます。
個人情報を扱う部門を特定した上で管理責任者を置き、その管理責任者に適切な管理を行わせること。
個人情報を収集する場合は、収集目的や利用範囲を明らかにし、お客様へ個人情報を提供する会社の範囲等を通知したうえで、必要な範囲の個人情報を収集すること。
収集した個人情報を適切に管理し、お客様の承諾を得た会社以外の第三者に提供、開示等一切しないこと。
お客様の承諾に基づき個人情報を提供する会社には、お客様の個人情報を漏洩や再提供等しないよう、契約により義務づけ、適切な管理を実施させること。
保有している個人情報に関して、お客様より訂正を求められた場合には、利用目的の達成に必要な範囲内において訂正をする、またはその手段をお客様へ提供すること。
個人情報を取得させていただく皆様のご意見、および苦情については、取得時に提示する書面、当社ホームページ等に苦情、および相談窓口を明示し、迅速な対応が可能なよう体制を構築・運用いたします。
コンピュータ上に格納された個人データを含め、個人情報への不正な侵入、紛失、破壊、改竄、漏洩、滅失、き損などの防止及び是正をするため、社員への啓蒙活動、技術的対策の向上に努めます。
当社は、個人情報の取り扱いに関する法令、国が定める指針その他の規範を遵守すると共に、個人情報保護マネジメントシステムを継続的に見直し、改善を行います。
制定日:2006年10月02日
改定日:2015年09月30日
株式会社 翔泳社
個人情報管理総責任者
代表取締役社長 佐々木 幹夫
【個人情報の利用目的の公表について】
株式会社翔泳社(以下当社という)は、個人情報保護法に定義されている「個人情報取扱事業者」の立場として、同法の第18条および第24条に基づき、個人情報の利用目的として以下の通り公表します。なお、これらの目的以外に個人情報を利用する場合には、ご案内文書の送付、電子メール、またはウェブサイトへの掲載等でその旨をご連絡いたします。
開示対象となる個人情報は以下となります。
●直接書面によって取得する個人情報
お客様に関する個人情報(お問い合わせに対する回答に限る)
お取引先様に関する個人情報
当社へ入社希望される皆様に関する個人情報
当社へご来社された方に関する個人情報
当社従業員に関する個人情報
●直接書面以外の方法によって取得する個人情報
当社を除くSE H&Iグループ全体の従業員の個人情報(受託業務)
お客様に関する個人情報の利用目的
・お問合せまたはご依頼に対する対応のため
・ソフトウェアの提供の為
お取引先様に関する個人情報の利用目的
・契約履行のため
・支払及び請求のため
・ソフトウェアの提供の為
・E-ラーニング受講のため
当社へ入社希望される皆様に関する個人情報の利用目的
・採用選考検討、採否連絡のため
当社へご来社された方に関する個人情報の利用目的
・当社のセキュリティ確保のため
当社従業員に関する個人情報の利用目的
・人事・労務・福利厚生・給与・賞与・安全・健康・業務の運営管理のため
・お客様・取引先との商談・交渉・契約履行・問合せ・対応などを行うために必要な本人との連絡
当社を除くSE H&Iグループ全体の従業員の個人情報に関する利用目的(受託業務)
・各所属会社における人事・労務・福利厚生・給与・賞与・安全・健康・業務の運営管理のため
【個人情報の第三者への提供と委託について】
当社は、当社が保有する個人情報について、組織外部の第三者に提供及び委託することはありません。ただし、以下の場合は除きます。
予めご本人の同意を得ている場合
法令の規定による場合
本人または第三者の生命、身体、財産その他の権利利益を害する恐れのある場合
特定した利用目的の達成に必要な範囲内において、個人情報の全部または一部を委託する場合
【12~16歳未満の個人情報について】
ご本人が16歳未満であって、当社に個人情報を提供される場合は、必ず保護者または法定代理人のご同意のもとにご提供くださるようお願い申し上げます。
【開示・訂正・追加・削除・利用拒否・苦情・相談について】
当社は、ご本人からお預かりしている個人情報に関して、開示・訂正・追加・削除・利用拒否・苦情・相談を求められた場合は、利用目的の達成に必要な範囲内において、合理的な期間内で対応いたします。従いまして、その場合には、巻末に示しました【個人情報に関する問い合せ窓口】にご連絡くださいますようお願い申し上げます。またその際、ご本人であるかの確認もいたしますのでご承知おきください。
※開示対象個人情報に関する開示等請求についてのご案内はこちらへ。
【個人情報の提供の任意性について】
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