消費者ニーズの多様化、少子高齢化と人口減少、ECの成長、そして昨年来のコロナ禍と、小売業を取り巻く環境は大きく変化しています。この変化に対応するため、リアル店舗を持つ企業は、DXによって顧客体験の価値向上を図る必要があります。
今回のイベントでは、デジタル技術を採り入れることでリアル店舗の変革を進め、新たな成長曲線を描こうとしている小売業を取り上げます。先進的な取り組み事例から、これからの時代に対応するヒントを探っていきましょう。
Biz/Zine Day 2021 Autumnは終了いたしました。ご視聴いただき、ありがとうございました。
大丸・松坂屋が創業以来歩んできた、300年、400年という歴史は、お客様や社会の変化を機敏に捉え変革し続けた日々の積み重ねです。コロナ禍を契機としたお客様の価値観や生活様式の変化に伴い、消費構造が大きく変化するなかで、リアルとデジタルをどのように融合し、ビジネスモデルを変革するのか。
百貨店の強みとするカテゴリー、あるいは領域を軸に、「人」の魅力を活かした既存事業のDX化や、サステナブルな未来につなげるあらたな事業機会の創出を紹介します。
株式会社大丸松坂屋百貨店 経営戦略本部 DX推進部長
2004年に株式会社大丸入社。大丸神戸店で住文化用品リビング雑貨売場担当を務めたのち、2008年より本社業務統括室財務担当。2015年からは、持株会社であるJ.フロント リテイリング株式会社で経営戦略統括部経営企画部M＆A事業提携チームで勤務。2018年に大手IT企業へ入社したのち、2020年の株式会社大丸松坂屋百貨店再入社後は現職にて全社のDX推進を担当。
近年、様々な外部環境の変化をきっかけに、「実店舗へ行く」ことに対するお客さまの意識は以前よりも特別なものとなっています。
・行きたくなる店舗とは
・オンラインと実店舗を跨いだ体験の最適解とは
上記の観点から、テクノロジーと顧客軸の価値を掛け合わせた店舗体験の再設計が求められていると我々は考えます。
本セッションでは、クライアントと共に進めている新たな小売DXの取り組みについて、サイト、アプリ、店舗と多様な顧客接点のデータを統合活用し、顧客体験の向上を支援する「KARTE」を提供するプレイドのOMOチームからお伝えします。
株式会社プレイド 執行役員 兼 VP of Brand Office
P&Gに新卒入社。複数ブランドに関して、顧客や市場の理解に基づいた戦略策定を実施。日本マクドナルドに転職し、ブランド戦略やマーケティングキャンペーンの企画から実行までをリード。その後、CXプラットフォーム「KARTE」を提供するスタートアップ、プレイドに参画。現在は自社のみならず、顧客企業のブランド向上に関してプランニングやビジネスデベロップメントに取り組んでいる。
株式会社プレイド OMO Div. Lead Planner
小売（西武百貨店）からキャリアをスタートし、広告/PR会社や事業会社（楽天／コロプラ／ヤフー／アンファー等）、Webメディア（グリー子会社）にてマーコム、プロモーション、アライアンスや広報領域に従事。toC向けの集客企画をメインに様々な領域で経験を積み、2020年1月にプレイドへ参画し、CX（顧客体験）に関する企画立案をリード。
株式会社プレイド OMO Div. Lead Planner
東京藝術大学修了の後、建築設計事務所で建築デザインを経験、issue採用をきっかけに2020年よりPLAIDに参画。データを活用したリアル空間での顧客体験を創るプロジェクトの推進及びソリューション開発を担当。
モノが売りづらいと言われ続けている現代、企業が今後も売上を拡大していくためには、少子高齢化で縮小傾向にある日本人市場を対象にしているだけではなく、外国人市場も開拓していく必要があります。
越境ECのような海外販路に対してだけではなく、在留外国人に向けて国内ECや店舗での対応についても対応が求められています。
ただ、言語の追加、更新、修正作業をページごとに手動で行う場合、莫大なコストや運用工数が発生します。
そのため、日本語以外の対応が後回しになってしまい、必要な多言語化対応が取れていない企業様も多い状態です。
そのような問題に対して、多言語化DXが必要となります。
今回、WOVN.ioを活用した多言語化DXについてご提案いたします。
Wovn Technologies 株式会社 Marketing Manager
総合商社にて基幹ERPパッケージシステムの導入・運用、R&D業務などに従事。その後、リクルートグループにて機械学習技術を活用した新規事業プロジェクトに初期メンバーとして加わり、事業開発・顧客データ分析・商品企画等を手掛ける。2021年よりWovn Technologiesにてデジタルマーケティング業務全般を推進。
シリコンバレー発の体験型店舗「b8ta」が日本に上陸して1年が経ちました。
「Retail Designed for Discovery.」（リテールを通じて人々に“新たな発見”をもたらす。）をミッションに掲げ、買う場所としての店舗ではなく「発見と体験」を重視した出会いの場を提供しています。
今回、RaaS（Retail as a Service）のパイオニアと呼ばれる「b8ta」から、そのビジネスモデルや経営戦略をお話しします。さらに出品企業に提供しているデータの活用方法や、コロナ禍でリアル店舗が生み出す新たな体験価値について事例を用いて解説します。
b8ta Japan COO
2009年にサントリー入社。R＆Dとしてビールの商品開発に従事した後、MBA留学を経てスピリッツ事業に配属。
事業の損益管理を2年間担当した後に、バイエル薬品へ転職し、OTC事業の拡大にブランドマネジャーとして貢献。
その後マッキンゼーにて、主に消費財と小売業の経営戦略の立案やコスト削減に携わる。
2021年3月より、b8ta JapanにCOOとして参画し、事業拡大に従事。
東京工業大学院卒/米ノースカロライナ大学チャペルヒル校MBA
売上好調が続く丸亀製麺のマーケティング戦略。そのキーワードのひとつが「DX for CX」です。外食ならではの感性マーケティングにデータドリブンマーケティングを掛け合わせ、今までの常識に囚われずに『勝率を高める』独自のマーケティングメソッドとして進化させています。
本セッションでは、ビジネス拡大とCX（顧客体験）向上を意識して取り組むショートレンジ・ミドルレンジ・ロングレンジにおける様々なデータの活用やデジタル技術の活用などのDX推進について、部門間のコミュニケーションにも触れながら具体的な事例をもとにその裏側を解説していきます。
＊株式会社セールスフォース・ドットコムの提供セッションとなります。
株式会社丸亀製麺 執行役員CMO
株式会社トリドールホールディングス マーケティング部長
早稲田大学大学院商学研究科卒MBA。コナミスポーツ、サザビーリーグなど実店舗を持つB2Cの事業会社においてマーケティング責任者を歴任。ブランディングと統合コミュニケーションの実践による業績拡大を幅広く経験。2018年8月よりトリドールホールディングス・マーケティング部長。2021年7月1日より現職。
消費者理解と脳科学に基づく「ブランド戦略」、独自のメソッドでデータを使い勝率を上げる「データドリブンマーケティング」、DX for CXの思想で取り組む「CX戦略」を軸に、丸亀製麺のブランド戦略とコミュニケーション戦略の革新に取り組む。
多くの企業は、DX推進やデータ活用に大量のコストや工数を投下しているものの、期待した成果（KPI改善）を生み出せないという問題を抱えています。
そのような状況下でも、「平均購入単価130%UP」をはじめとする、各種KPIを劇的に改善し、コストの大幅削減も実現した、ある単品通販会社の事例を取り上げ、同社のデータ分析と、分析をもとにしたマーケティング施策を公開します。
株式会社データX Marketing Unit/Manager
PRエージェンシーのコンサルティング部門にて、クライアントのマーケティング戦略の企画立案～実行までを支援。
また、営業としても社長、事業部、マーケティング部、広報部を中心に営業、提案（プランニング）を実施。
その後、株式会社データXに転職し、自社の広報・PR・ブランディングだけでなく、マーケティングや採用まで幅広く担当。
今はMarketing UnitのManagerとしてマーケティング全体を統括。
急激な環境変化によって各企業が取り組んでいるDXですが、ITを導入することが目的となってしまっているケースも少なくありません。そんな中、グローバルで5000万人が毎月使っているクライアントのデジタルサービス開発に携わっている当社とお取り組みいただいている生活協同組合様では“人間中心設計”でデジタル技術を活用して効果をあげております。
本セッションでは、“生協らしさ/ならでは”にデジタルがアドオンすることでアナログに＋αの価値を提供しているメソッドをお伝えします。
株式会社ゆめみ 取締役 サービスデザイナー 人間中心設計スペシャリスト
2015年 株式会社ゆめみ入社。HCD-Net認定人間中心設計スペシャリスト。入社当時、赤字が続いていた京都本社の安定した黒字化と事業拡大に貢献。営業以外にも講演活動や顧客が提供しているデジタルサービスのプロデュースを行っている。
新型コロナウイルスの蔓延により、ソーシャルディスタンスの確保や三密回避が求められ、2020年以降、実店舗を省人化し、不必要な接触を回避するため、会計を自動化するセルフレジの導入が一気に加速しました。
ファミリーマートやANAとの提携など無人決済店舗として着実に存在感を増している「TOUCH TO GO」の無人決済システム「TTG-SENSE」の概要や可能性と見えてきた課題、さらにTOUCH TO GOの革新性についてお話いたします。
株式会社TOUCH TO GO 代表取締役社長
JR東日本スタートアップ株式会社 マネージャー
1982年、栃木県生まれ。2004年JR東日本へ入社。駅ナカコンビニNEWDAYSの店長や、青森でのシードル工房「A-FACTORY」、JR東日本グループの共通ポイント「JRE POINT」の立ち上げ等を経て、2017年にベンチャー企業とのアクセラレーションプログラム「JR東日本スタートアッププログラム」を立ち上げ、2018年2月にJR東日本100％出資のコーポレートベンチャーキャピタル「JR東日本スタートアップ株式会社」の設立を担当。現在、出資業務とプログラムの運営を担当。
2019年7月にサインポスト(株)とのJV(株)TOUCH TO GOの代表として会社設立し、2020年3月に高輪GWで無人AI決済店舗を開業、現在、省人化のシステムソリューションの開発をおこなっている。
| 名称 | Biz/Zine Day 2021 Autumn |
|---|---|
| 日時 | 2021年10月21日（木）10：30～16：40 |
| 会場 | オンライン開催 |
| 主催 | 株式会社翔泳社 Biz/Zine編集部 |
| 参加費 | 無料 ご登録いただいた方には、別途、本イベント配信を視聴するために必要な【 URL・ID・パスワード・接続方法 】などを、10月20日（水）15：00～17：00にメールにてお送りいたします。 |
| 注意事項 |
・本イベント配信を視聴できるのは、事前にご登録いただいた方のみとなります。 ・本イベント配信内容の録画、録音、撮影については固くお断りさせていただきます。これらの違反が発覚した場合、法的措置を取らせていただく場合もございますのでご注意ください。 ・プログラムの内容・講演者などは都合により予告なく変更する場合があります。 ・本イベント配信終了後、アーカイブの公開はございません。 |
本イベントでは、すべての参加者、スピーカー、スポンサーとスタッフはイベント開催中およびその前後を含め以下の行動規範に従うことへの同意を必要とします。主催者はイベント開催を通じてこの規範の実施を徹底します。私達主催者は誰にとっても安全な環境を確約するためにすべての参加者が協力することを期待しています。
全員がハラスメント行為なく、本イベントに参加し体験できる環境の提供に最善を尽くします。私達主催者は、イベント参加者によるハラスメント行為を一切許容しません。
ハラスメント行為には、言葉による性別、性的指向、障碍の有無、外見、身体の大きさ、人種、宗教に関する攻撃的なコメント、公的空間での性的な映像表現、意図的な威力行為、ストーキング、つきまとい、写真撮影や録音によるいやがらせ、トークやその他のイベントに対して繰り返して中断しようとする行為、不適切な身体接触、そして望まれない性的な注意を引きつける行為を含みます。
他者を傷つける・苦痛を与える・不利益を与える言葉や行為、映像表現を使うことは会場およびイベントに関連するいかなる場でも不適切であり、その適用範囲は発表やトークの内容、ワークショップ、展示、関連パーティー、ツイッターやその他のオンラインメディアでの発言を含みます。これらのルールを破ったイベント参加者は、主催者の判断によって、会場中の行動を制限されたり、参加費（協賛金）の返却なく、本イベントからの追放処分を受けることがあります。
この行動規範は「会議での行動規範」をべースに改修し、Creative Commons Attribution 3.0 Unported Licenseでライセンスされています。