ITシステムの開発・運用においてベンダーを適切にマネジメントし、コントロールする能力はこれまでも問われてきましたが、DX実現に向けてプロジェクト数が増え、人手不足が深刻化する中ではこれまで以上に必要なスキルとなりました。
また、オンプレミスだけでなくクラウド環境の利用は当たり前となり、従来から主流だったウォーターフォールだけでなく、アジャイルやプロトタイピング、DevOps……と開発手法は多岐にわたるなど、ベンダーコントロールに求められるスキルはより高度化しています。
法制度の変化、内部統制の強化などに対応しなければいけない中、一歩間違えば訴訟に発展するケースもあるなど、時代に即した“正しい知識”にアップデートすることが重要です。
本講座では、東京地方裁判所 民事調停委員 IT専門委員であり、EnterpriseZineの人気連載『紛争事例に学ぶ、ITユーザの心得』著者でもある細川義洋氏が講師を務めます。最新の紛争事例に基づいた生々しい情報をベースとし、ベンダーコントロールの極意を解説！ 座学と演習を通して、普遍的かつ明日から使える知識が習得できますので、ぜひご参加ください。
| 13:00～14:00 | 座学：紛争事例に見るベンダーコントロール失敗の典型 |
|---|---|
| 14:00～15:00 | 座学：プロジェクト実施中のベンダーコントロール（意識、プロセス、リスク） |
| 15:00～16:00 | 演習：ベンダーのリスクを探って解消するケーススタディ |
| 16:00～17:00 | 演習：リスク解説にともなうケーススタディを予定 |
| 17:00～17:30 | まとめ＆質疑 |
ベンダーコントロールの極意が詰まったPDF資料、人気書籍シリーズ全3冊をプレゼントします！
※書籍『紛争事例に学ぶ、ITユーザの心得』 【契約・費用・法律編】/【提案・開発・プロジェクト編】/【ユーザとベンダの役割分担・信頼関係・他編】は当日会場にてお渡しいたします。
ITプロセスコンサルタント
東京地方裁判所 民事調停委員 IT専門委員
1964年神奈川県横浜市生まれ。立教大学経済学部経済学科卒。大学を卒業後、日本電気ソフトウェア㈱ (現 NECソリューションイノベータ㈱)にて金融業向け情報システム及びネットワークシステムの開発・運用に従事した後、2005年より2012年まで日本アイ・ビー・エム株式会社にてシステム開発・運用の品質向上を中心にITベンダ及びITユーザ企業に対するプロセス改善コンサルティング業務を行なう。現在は、東京地方裁判所でIT開発に係わる法的紛争の解決を支援する傍ら、それらに関する著述も行なっている。 おもな著書に、『なぜ、システム開発は必ずモメるのか? 49のトラブルから学ぶプロジェクト管理術』 日本実業出版社、『IT専門調停委員」が教える モメないプロジェクト管理77の鉄則』。EnterpriseZineで『紛争事例に学ぶ、ITユーザの心得』を2014年から連載。根強い人気を誇っている。
| 講座名 | 紛争事例から学ぶ！実践ベンダーコントロール習得講座 |
|---|---|
| 日時 | 2024年5月22日（水）13:00～17:30 |
| 会場 | 株式会社翔泳社1F セミナールーム 〒160-0006 東京都新宿区舟町5 （地図） |
| 受講料 | 59,400円（税込） |
| 参加特典 | ・オリジナルテキスト（PDF） 開催3営業日前にメールにて送付予定です。 ・書籍3冊（当日会場にてお渡しいたします） 『紛争事例に学ぶ、ITユーザの心得』 【契約・費用・法律編】/【提案・開発・プロジェクト編】/【ユーザとベンダの役割分担・信頼関係・他編】 |
| 当日の持ち物 | ・ノートPC（必須） ・筆記用具 |
| 定員 | 16名（定員に達し次第締め切りとさせていただきます） |
| 支払方法 | クレジットカード/銀行振込/Amazon Pay 銀行振込をご希望の方は、1、2営業日以内に請求書をPDF形式でお送りいたします。 請求書発行日より10営業日以内のお振込みをお願いいたします。 |
| 適格請求書（インボイス） | 適格請求書発行事業者登録番号の確認やインボイスの発行については、こちらをご確認ください。 |
| 領収書 | 会員メニュー ＞ 注文履歴 ＞ [領収書出力]から、すぐに出力することが可能です。 出力方法の詳細は、こちらをご確認ください。 |
| 修了証明書 | 講座終了後の翌日以降に会員メニューから発行することが可能です。出力方法の詳細は、こちらをご確認ください。 |
| 主催 | 株式会社翔泳社 EnterpriseZine編集部 |
お申込みは翔泳社の直販ECサイトSEshopからお手続きください。 お支払いが完了すると「参加証のご連絡」メールが参加者の方へ送信されます。その後、事務局より受講方法をメールでご案内します。
※ご案内は講座ごとに異なりますのでご了承ください。
お申込み手続きの中で実際の参加者情報を入力する項目がありますので、こちらへ参加者情報をご入力ください。参加者宛てに「参加証のご連絡」「事前アンケートのお願い」メールが送信されます。
カート画面で参加人数分の数量に調整してお申込みください。 なお、一度にお申込み可能な上限は講座ごとに異なります。
キャンセル期限内であれば可能です。 期限については、講座詳細ページの「留意事項」をご確認ください。 また、ご本人が出席できない場合、代理参加も可能です。その場合は「お申込者氏名・代理参加者氏名」を開催前日までに事務局へメールにてご連絡ください。
PDF形式で発行し、1から2営業日以内にメールでお送りします。 なお、原則、会期前のご入金をお願いしておりますが、法人のお客様で後払いをご希望の場合はお支払い時期のご相談を承ります。お支払ターム（月末締め翌月末払いなど）をご入力の上、お問い合わせフォームからご連絡ください。
決済処理から1か月以内であれば会員メニューからPDF形式でダウンロード可能です。期限を過ぎている場合はお問い合わせフォームご注文番号をご入力の上、ご連絡ください。
講座修了日から3か月以内であれば会員メニューからPDF形式でダウンロード可能です。詳しい発行方法についてはヘルプページをご確認ください。
※下記をご必読の上、お申込みくださいますようお願い申し上げます。
