AIや自動化、IoTの活用など、デジタル技術によってビジネスの在り方が変化する「デジタル変革」の潮流は猛烈なる速度をもって到来しました。事実、国内外を問わずデジタル変革でビジネスモデルを大幅に革新したという事例も続々と上がってきています。
デジタルビジネスにおいては、新たなIT技術を活用して柔軟性や生産スピードを高める「攻めのIT」の必要性が強く叫ばれています。と同時に、デジタル化が加速すればするほど安定性や信頼性を重視した「守りのIT」にも改めて注目が集まり、攻守一体となった「バイモーダルIT戦略」が求められています。
世界的なデジタル変革の波に乗り遅れず、攻守ともに優れたIT戦略を実現するために企業は、強固かつ柔軟なITインフラを構築・運用しなければなりません。『Operation Online Day 2019』では、「IT運用の高精度化がビジネスを支える!―AI、自動化、IoT時代の戦略的IT基盤」と題し、デジタルビジネスを実現するためのIT戦略や組織の在り方を紹介します。
Operation Online編集部
アフラックのデジタルに対する取り組みや、「攻めのIT」と「守りのIT」の実現のために取り組んでいる新技術やプロセスをご紹介します。
アフラック生命保険株式会社 オープンシステム第一部長
2006年アフラック生命保険株式会社。中途入社。2018年7月よりオープンシステム第一部長。同時期の組織変更にて、セールスフォース開発課、サービスナウ開発課等、ソリューションの名前を持つ課を設立し、その統括を任されている。
ITオペレーションの現場で深刻化する人手不足を解決する手段としてAIOpsをはじめとする自律型運用が注目を集めています。しかしながら改善のサイクルを実現できなければその効果は限定的です。
本セッションではNRIの取り組みも交えて、判断の自動化、標準化の促進、効果の可視化といった継続的に効果を出す実践的な手法を紹介いたします。
株式会社野村総合研究所 クラウド運用ソリューション事業部 主任
2007年野村総合研究所入社、システム運用管理製品(Senju Family / mPLAT)の製品企画、開発およびITサービスマネジメントコンサルティングに従事。ITIL Expert。
デジタル変革への取組みは急務ですが、その実現にはさまざまな課題が存在します。特に日本においては、経産省のDXレポート「2015年の崖」でも指摘されている通り、特有の大きな課題が横たわっています。このセッションでは、こうした日本における課題を整理し、分断されたデータやシステムを活用し、新しいサービスやビジネスを創出するデジタル変革を支援するためのIT基盤、データプラットフォームの役割と要件について考察します。
インターシステムズジャパン株式会社 ビジネスデベロップメント シニア・マネージャー
大手SI、先進的ユーザー企業での大規模開発プロジェクトの推進、米国大手IT企業でのソフトウェア製品の製品サポート、製品エンジニアリングマネージャを経て、1996年より米国インターシステムズ社とのデータプラットフォーム製品の日本語版共同開発プロジェクトの日本側責任者を務める。その後、日本での同製品のビジネス展開を主導。2001年インターシステムズコーポレーション入社。2003年インターシステムズジャパン株式会社設立と同時に転籍。DX・IoTデータ基盤によるユーザー、パートナー企業の先進アプリケーション開発およびデジタルビジネスの推進を支援している。
セキュリティ対策における多層防御、監視対象であるネットワークトラフィックの増加、クラウドへの移行などが与えるネットワークトラフィック監視運用への影響とは何でしょうか。例えば、ネットワークにおいてツールの数が増えてくると、ミラーポート不足やツールの増設・取外しの際の設定や管理が複雑化します。また、プライベートクラウド環境においては、複数の仮想マシン間を移動するトラフィックが見えにくくなり、監視上の課題が発生します。本セミナーでは、こうした課題に対する対応策を、「ツール転送前のトラフィック制御」という観点からお話いたします。
キーサイト・テクノロジー株式会社 イクシアソリューショングループ マーケティングマネージャー
アドビシステムズにて10年以上マーケティングを担当し、複数の外資系ソフトウェア企業を経て、2年前にイクシアコミュニケーションズ株式会社(当時)に入社。イクシアがキーサイト・テクノロジー株式会社に買収された後も、日本におけるイクシア製品のフィールドマーケティングを担当。
現在、DX(デジタルトランスフォーメーション)の必要性が各所で声高に叫ばれていますが、一方で、取り組んではいるもののなかなかうまくいかない、と悩んでいる企業が数多くあるのも事実です。シリコンバレーで仕事をした後に2000年に24歳でベンチャー企業を立ち上げた私は、2013年にセゾン情報システムズとの資本業務提携を経験し、当初は文化の違いに戸惑いました。しかし今ではこの違いをむしろ武器として活かし、50年の歴史を持つSIerの改革がそれなりに実を結びつつあります。「バイモーダル」という切り口で、既存の事業や人材の強みを全面的に認めつつも、そこに新規の風を吹き込んでいったこの3年間の取り組みとその結果についてお話します。
株式会社セゾン情報システムズ 常務取締役 CTO
1999年、サン・マイクロシステムズ株式会社に入社。入社後まもなく米国 Sun Microsystems, Inc での開発を経験し、2000年より株式会社アプレッソ代表取締役に就任、データ連携ミドルウェアDataSpiderを開発。2013年よりセゾン情報システムズHULFT事業CTO、2015年より取締役 CTO、2016年より常務取締役 CTOを兼任。目下、「バイモーダル」な企業文化の実現とSIerの今後のあり方の模索、そして日本発のエンタープライズプロダクトの世界での成功にチャレンジ中。
名称 | Operation Online Day 2019 「IT運用の高精度化がビジネスを支える! ―AI、自動化、IoT時代の戦略的IT基盤」 |
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日時 | 2019年2月26日(火)13:00~17:40 (受付開始 12:30~) |
会場 | ベルサール神保町 〒101-0065 東京都千代田区西神田3-2-1 住友不動産千代田ファーストビル南館3F |
主催 | 株式会社翔泳社 Operation Online編集部 |
協賛 | インターシステムズジャパン株式会社 キーサイト・テクノロジー株式会社 株式会社野村総合研究所 ServiceNow Japan株式会社 |
参加費 | 無料 (事前登録制) |
注意事項 | ※プログラムの内容・講演者などは都合により予告なく変更する場合があります。 ※座席は先着順となります。混雑時には、立ち見となる可能性がございます。 ※再入場、途中の入退場が可能でございます。 ※お申込みされたご本人様のみご参加いただけます。代理でのご参加は出来ませんので、予めご了承ください。 |
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株式会社翔泳社
Operation Online Day運営事務局
info_ezday@shoeisha.co.jp
当社は、SE H&Iグループにおいて、コンピュータテクノロジーを中心に扱う出版・メディア会社です。当社の事業活動において、個人を特定する情報(以下「個人情報」)をお取り扱いするにあたり、それを保護することが、当社の社会的責務であると考えております。当社では、個人情報保護に関して、全社的に以下の取り組みを推進しています。
個人情報は、ご本人とのご契約上の責任を果たすため、より良い商品、サービス、情報を提供するため、その他の正当な目的のためのみに使用すること。また、目的外利用を行わないための措置を講じます。
個人情報を扱う部門を特定した上で管理責任者を置き、その管理責任者に適切な管理を行わせること。
個人情報を収集する場合は、収集目的や利用範囲を明らかにし、お客様へ個人情報を提供する会社の範囲等を通知したうえで、必要な範囲の個人情報を収集すること。
収集した個人情報を適切に管理し、お客様の承諾を得た会社以外の第三者に提供、開示等一切しないこと。
お客様の承諾に基づき個人情報を提供する会社には、お客様の個人情報を漏洩や再提供等しないよう、契約により義務づけ、適切な管理を実施させること。
保有している個人情報に関して、お客様より訂正を求められた場合には、利用目的の達成に必要な範囲内において訂正をする、またはその手段をお客様へ提供すること。
個人情報を取得させていただく皆様のご意見、および苦情については、取得時に提示する書面、当社ホームページ等に苦情、および相談窓口を明示し、迅速な対応が可能なよう体制を構築・運用いたします。
コンピュータ上に格納された個人データを含め、個人情報への不正な侵入、紛失、破壊、改竄、漏洩、滅失、き損などの防止及び是正をするため、社員への啓蒙活動、技術的対策の向上に努めます。
当社は、個人情報の取り扱いに関する法令、国が定める指針その他の規範を遵守すると共に、個人情報保護マネジメントシステムを継続的に見直し、改善を行います。
制定日:2006年10月02日
改定日:2015年09月30日
株式会社 翔泳社
個人情報管理総責任者
代表取締役社長 佐々木 幹夫
【個人情報の利用目的の公表について】
株式会社翔泳社(以下当社という)は、個人情報保護法に定義されている「個人情報取扱事業者」の立場として、同法の第18条および第24条に基づき、個人情報の利用目的として以下の通り公表します。なお、これらの目的以外に個人情報を利用する場合には、ご案内文書の送付、電子メール、またはウェブサイトへの掲載等でその旨をご連絡いたします。
開示対象となる個人情報は以下となります。
●直接書面によって取得する個人情報
お客様に関する個人情報(お問い合わせに対する回答に限る)
お取引先様に関する個人情報
当社へ入社希望される皆様に関する個人情報
当社へご来社された方に関する個人情報br>
当社従業員に関する個人情報
●直接書面以外の方法によって取得する個人情報
当社を除くSE H&Iグループ全体の従業員の個人情報(受託業務)
お客様に関する個人情報の利用目的
・お問合せまたはご依頼に対する対応のため
・ソフトウェアの提供の為
お取引先様に関する個人情報の利用目的
・契約履行のため
・支払及び請求のため
・ソフトウェアの提供の為
・E-ラーニング受講のため
当社へ入社希望される皆様に関する個人情報の利用目的
・採用選考検討、採否連絡のため
当社へご来社された方に関する個人情報の利用目的
・当社のセキュリティ確保のため
当社従業員に関する個人情報の利用目的
・人事・労務・福利厚生・給与・賞与・安全・健康・業務の運営管理のため
・お客様・取引先との商談・交渉・契約履行・問合せ・対応などを行うために必要な本人との連絡
当社を除くSE H&Iグループ全体の従業員の個人情報に関する利用目的(受託業務)
・各所属会社における人事・労務・福利厚生・給与・賞与・安全・健康・業務の運営管理のため
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予めご本人の同意を得ている場合
法令の規定による場合
本人または第三者の生命、身体、財産その他の権利利益を害する恐れのある場合
特定した利用目的の達成に必要な範囲内において、個人情報の全部または一部を委託する場合
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【開示・訂正・追加・削除・利用拒否・苦情・相談について】
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