DX実現の足かせとなっているオンプレミス環境の既存システム。多くの企業がクラウドへの移行を検討する一方で、ネットワーク環境や仮想マシンの再構築だけでなく膨大なコストと移行プロセスに頭を抱え、その一歩を踏み出すことができていないという担当者の方も多いのではないでしょうか。
特に、これまでサーバー運用課題を仮想環境の導入により解決していた企業にとっても、コロナ禍による諸課題に対応するためには、ニューノーマル時代の要件に対応したクラウドネイティブな環境が必須要件となりつつあります。
そこで本セミナーでは、なぜ今クラウド移行が必要なのかを軸に、仮想環境をパブリッククラウド上に移行するメリットを徹底的に解説!
グローバル規模で利用が進んでいる「VMware Cloud on AWS」にフォーカスを当てながら、実際の運用事例などを交えて今知っておくべき要点をお伝えします。
「AWS活用を進めたくてもできなかった」「既存システムの環境を維持したまま、AWSを活用したい」「余計な手間をかけずにクラウドネイティブな環境へ切り替えたい」などと考えている方にとっても、自社に持ち帰っていただける知見に溢れた内容となっています!
ぜひ、本セミナーで“DXへつながるクラウド移行”の第一歩を踏み出してください。
名称 | EnterpriseZine Day Special 「もう後回しにできないクラウド移行 ~VMware Cloud on AWSで“DXの一歩”を踏み出す〜」 |
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日時 | 2021年10月15日(金)13:00~17:20 |
会場 | オンライン |
主催 | 株式会社翔泳社 EnterpriseZine編集部 |
参加費 | 無料 (事前登録制) |
注意事項 | ※イベントを視聴できるのは、事前にご登録いただいた方のみとなります。 ※イベントの視聴方法についてはお申し込み後、10月14日(木)15:00~17:00の間にメールにてお送りいたします。 ※イベント内容の録画、録音、撮影については固くお断りさせていただきます。これらの違反が発覚した場合、法的措置を取らせていただく場合もございますのでご注意ください。 ※プログラムの内容・講演者などは都合により予告なく変更する場合があります。 ※イベント終了後、アーカイブの公開はございません。 |
本セッションでは「オンプレミスの仮想基盤上のシステムをクラウドに移行をご検討されているがアプリケーションの改修ができない」「データセンターやハードウェア更新までの時間がない等の理由でクラウド移行が難しい」と考えられているお客様を対象に、クラウドへの最速の移行を実現する方法としてVMware Cloud on AWSをご紹介します。
クラウド移行で得られるお客様のメリットや、VMware Cloud on AWSの特徴、VMware Cloud on AWSを実際にお使い頂いているお客様の事例、VMwareのソリューションを活用した一貫性のあるクラウド運用などについて解説します。
豊田 真行
アマゾン ウェブ サービス ジャパン株式会社
ISVパートナー本部 パートナーソリューションアーキテクト
VMware Cloud on AWS専任のパートナーソリューションアーキテクト。外資系ITベンダーにてVMwareを用いたエンタープライズ向けクラウドサービスの設計・構築に従事した後、GlobalのTeam Leadとして10ヶ国のクラウドサービスの立ち上げに参画。クラウドマイグレーションアーキテクトとしてオンプレミスからの移行を担当後、2019年にアマゾン ウェブ サービス ジャパン株式会社へ入社。
荒井 利枝
ヴイエムウェア株式会社
クラウドサービス事業部 シニアプロジェクトマネージャー
日本アイ・ビー・エムにてIAサーバーのプリセールスエンジニア、プロダクトマネージャーを経て、2018年にVMware Cloud on AWS専任営業としてVMwareへ入社し、VMware Cloud on AWSの販売活動に従事。
VMware Cloud™ on AWSを活用する事により従来のオンプレミス仮想基盤ではできなかった"New Normal" な管理・運用手法を弊社導入事例から解説します。 また、2021年秋にリリースを予定している、VMware Cloud on AWSのリソースをVMware Cloud Director™ Service を介する事によってリソースを分割し、より小さいリソース単位での提供を可能にする、中小規模ユーザ向けの新たな選択肢「VMware Cloud on AWSマルチテナントサービス」についても紹介します。
水上 貴博
伊藤忠テクノソリューションズ株式会社
エントラステッドクラウド営業本部 サービススプリントチーム クラウドプラットフォーム課 エキスパートエンジニア
2000年 伊藤忠テクノソリューションズ(略称:CTC)入社。2010年からVMware仮想化技術を用いたプライベートクラウドソリューション企画開発、HCI製品を担当。2018年からは自社ハイブリッドクラウド戦略の立案、「MMCP for VMware Cloud on AWS」の企画・開発を担当。
多くの先進的なAWS事例を経験してきたアイレットが、お客様の現在の課題や将来のビジョンに寄り添って提案し実現してきた事例をもとに、今求められるマイグレーションパターンをご紹介しながら現時点での AWS および VMware Cloud on AWS を活用したクラウドマイグレーションの最適解について解説します。インフラ移行方式のみではなく、お客様のもつ課題に向き合いながら解決に向け伴走し、勝ち取った成果についてもご紹介します。
後藤 和貴
アイレット株式会社
執行役員/エバンジェリスト
筑波大学卒業後、日本オラクル、米オラクル、デザイン制作会社を経て、2010年よりアイレット株式会社に所属。同社にて、執行役員・エバンジェリストを務める。2020年6月からは政府CIO補佐官にも就任し、ITに関する専門的な知見に基づき政府CIOおよび各府省CIOの取組みを支援している。
VMware Cloud on AWS 東京リージョンがリリースされて、まもなく3年を迎えます。富士ソフトでは国内最大規模の事例をはじめ数多くの導入を行ってきました。
本セッションでは、弊社が VMware Cloud on AWS 移行をされたお客様事例を元に導入を決断した背景と理由、導入によって得られたメリットをご紹介すると共に、移行に踏み切れていないお客様に向けて、今年リリースした富士ソフト VMC マネージドサービスが提供できる価値をご説明いたします。
小林 栄治
富士ソフト株式会社
ソリューション事業本部 インフラ事業部 営業部 副部長
富士ソフト株式会社で ICT プラットフォームの提案から導入までを担当。同社の仮想化技術のスペシャリストで、1年前に VMware 製品を中心としたプリセールス専門部隊を立ち上げる。最近は、VMware Cloud on AWS をはじめとした VMware Cloud Services に強く惹かれながら、提案活動、セミナー登壇を行っている。
vExpert 2021 を受賞。
DXの先に目指すべき企業像とは、既存の事業の強みを維持しつつ、矢継ぎ早に新規の価値を創出し、継続的な変化に適応する力を持つことです。
しかし、複雑化し、硬直化したレガシーシステムの存在や旧来のIT運用プロセスがDXの推進を妨げています。
不確実性を増すビジネス環境のなかで、デジタル化に求められる迅速性・拡張性を確保するためには、IT環境の再整備が不可欠といえます。
本講演では、DXの推進におけるクラウド移行のメリットを考察します。
内山 悟志
株式会社アイ・ティ・アール
会長/エグゼクティブ・アナリスト
大手外資系企業の情報システム部門などを経て、1989年からデータクエスト・ジャパン(現ガートナー ジャパン)でIT分野のシニア・アナリストとして国内外の主要ベンダーの戦略策定に参画。1994年に情報技術研究所(現アイ・ティ・アール)を設立し、代表取締役に就任しプリンシパル・アナリストとして活動後、2019年2月に会長/エグゼクティブ・アナリストに就任 。ユーザー企業のIT戦略立案・実行およびデジタルイノベーション創出のためのアドバイスやコンサルティングを提供している。講演・執筆多数。
本イベントでは、すべての参加者、スピーカー、スポンサーとスタッフはイベント開催中およびその前後を含め以下の行動規範に従うことへの同意を必要とします。主催者はイベント開催を通じてこの規範の実施を徹底します。私達主催者は誰にとっても安全な環境を確約するためにすべての参加者が協力することを期待しています。
全員がハラスメント行為なく、本イベントに参加し体験できる環境の提供に最善を尽くします。私達主催者は、イベント参加者によるあらゆるハラスメント行為を一切許容しません。
ハラスメント行為には、言葉による性別、性的指向、障碍の有無、外見、身体の大きさ、人種、民族、国籍、宗教に関する攻撃的なコメント、公的空間での性的な映像表現、意図的な威力行為、ストーキング、つきまとい、写真撮影や録音によるいやがらせ、トークやその他のイベントに対して繰り返して中断しようとする行為、不適切な身体接触、そして望まれない性的な注意を引きつける行為を含みます。
他者を傷つける・苦痛を与える・不利益を与える言葉や行為、映像表現を使うことは会場およびイベントに関連するいかなる場でも不適切であり、その適用範囲は発表やトークの内容、ワークショップ、展示、関連パーティー、ツイッターやその他のオンラインメディアでの発言を含みます。これらのルールを破ったイベント参加者は、主催者の判断によって、会場中の行動を制限されたり、参加費(協賛金)の返却なく、本イベントからの追放処分を受けることがあります。
この行動規範は「会議での行動規範」をべースに改修し、Creative Commons Attribution 3.0 Unported Licenseでライセンスされています。