コロナ禍をきっかけに、働き方改革が目指す「多様で柔軟な働き方を選択できる社会の実現」が急加速しています。毎日の出社を必須とせず、在宅勤務やテレワークを前提とする働き方が広まり、オフィスをなくしてしまう企業すら次々に現れました。

ただ課題は、従業員の生産性や創造性に影響する恐れがあること。孤独や長時間労働に陥る危険性があること。適正に評価されるのかに疑問が生じる場合があること。そして、これらを防ぐことが、マネージャーやメンバーどうしが顔を合わせない環境下では難しいことでしょう。

このように、With/Afterコロナ時代の「ニューノーマル(新常態)」では、人事が主役となって対応するべき課題にあふれています。そのために、人事・労務におけるいっそうのDX(デジタルトランスフォーメーション)も待ったなしといえます。

本イベントでは、ニューノーマルへの対応において先駆的な企業の方、知見をお持ちの方にご登壇いただき、これから対応していく企業の人事・労務が何をするべきかを指し示していただきます。企業のあり方が1ステージ高まるこの重要なタイミングに、ぜひ本イベントのセッションをご視聴ください。

開催概要

名称 HRzine Day 2020 Autumn
日時 2020年10月21日(水) 13:00~18:35
会場 オンライン
主催 株式会社 翔泳社
参加費 無料 (事前登録制)
注意事項 ※イベントを視聴できるのは、事前にご登録いただいた方のみとなります。
※ご登録いただいた方には、別途、イベントを視聴するために必要な【 URL・ID・パスワード・接続方法 】などを、10月20日(火)15:00~17:00までにメールにてお送りいたします。
※イベント内容の録画、録音、撮影については固くお断りさせていただきます。これらの違反が発覚した場合、法的措置を取らせていただく場合もございますのでご注意ください。
※プログラムの内容・講演者などは都合により予告なく変更する場合があります。
※イベント終了後、アーカイブの公開はございません。
お申込み受付はこちら
2020年10月20日(火)13時まで受付

タイムテーブル

13:00~13:50 基調講演人事部門のデジタルトランスフォーメーション(HRDX)に関する最新動向

HRテクノロジー市場規模は、全世界で2027年までに381.7億米ドルに達し、2020年から2027年までに11.7%の年平均成長率が予測される(出所:CB Insights)など、今後非常に大きな成長と拡大が期待される分野です。
他方で、人事部門のDXとは単なるペーパレス化推進や既存テクロノジーから最新のHRテクノロジーへの置き換えを意味するものではありません。
人事の顧客である経営陣と従業員の期待に応えて、彼らが進めるビジネス面での生産性向上や更なる成果創出を支援するために、人事部門全体の(1)組織設計 (2)業務プロセス (3)テクノロジーを三位一体で再構築し、全体を改革する大きなHRビジョンや方向性づくりが今求められています。

鵜澤 慎一郎

プロフィール

EY アジアパシフィック ピープル・アドバイザリー・サービス 日本地域代表 / ビジネス・ブレークスルー大学大学院(MBA) 客員教授

EY Japanで国内180名超の人事・組織コンサルティング事業責任者及びコンサルティング部門のボードメンバーをつとめる。事業会社及びコンサルティング会社で20年以上の人事変革経験を持ち、専門領域は人事戦略策定、HRトランスフォーメーション、チェンジマネジメント、デジタル人事。
大規模・複雑なグローバル人事変革や最新テクノロジー活用による業務・システム改革、働き方改革を数多く経験。グローバルコンサルティングファームのHR Transformation事業責任者やアジアパシフィック7か国のHRコンサルティング推進責任者経験を経て、2017年4月より現職。2020年9月からビジネス・ブレークスルー大学大学院(MBA)客員教授に就任。主な著書に「ワークスタイル変革」(労務行政:共著)。

14:05~14:45調整中

プロフィール

調整中



15:00~15:40自律的に働く社員を増やす「人事制度」とは? 〜テレワーク時代における1on1、目標管理、評価制度の運用を学ぶ〜

テレワーク等の「働き方」の変化により、「部下のモチベーションを引き出せない」「業務のパフォーマンスが上がらない」といったマネジメント課題を抱える企業が増えています。
このような状況下では、従業員1人ひとりがより自律的に働くことが求められますが、その実現を、人事制度からどう後押しできるのでしょうか?
本セッションでは、これまで1,000社以上の組織変革に携わり、ピープルマネジメントツール「Wistant」を提供する弊社の知見をもとに、自律的な組織を実現するための1on1、目標管理、評価制度の運用法を事例を用いて解説いたします。

加留部 有哉

プロフィール

RELATIONS株式会社 Wistant 事業責任者

2015年、RELATIONS株式会社に入社し、Webメディア「SELECK(セレック)」の立ち上げに参加。その後、新規事業の開発に携わり、現在は人のパフォーマンスが100%発揮される組織をつくるピープルマネジメントツール「Wistant(ウィスタント)」の事業責任者を務めています。組織マネジメントや1on1、リモートワークに関しての研修講師や、登壇実績も多数あり。

15:55~16:35調整中

プロフィール

調整中



16:50~17:30調整

プロフィール

調整中



17:45~18:35 特別講演トップランナーの人事が全部明かす「テレワーク下のチームビルディング」の試行錯誤

新型コロナウィルスへの対応として急増した在宅勤務・テレワーク。しかし、これをむしろ契機ととらえ、多様な働き方を促進する企業が次々と現れています。課題はあります。最たるものは「チームビルディング」でしょう。これからさらに長期にわたり、周囲に上司や同僚がいない環境で、チームや会社と信頼関係は築けるのか。生産性や創造性を高めていけるのか。心身の健康を維持して働けるのか。
本セッションは、他社に先駆けて多様な働き方に取り組み、こうした課題に立ち向かい、一定の成果や結論を得たトップランナー2社からパネリストをお招きし、解決に向けた試行錯誤やその結果、副作用、残っている課題などを赤裸々に語っていただきます。

【パネリスト】曽山 哲人

プロフィール

株式会社サイバーエージェント 取締役 人事統括

上智大学文学部英文学科卒。1999年株式会社サイバーエージェントに入社。インターネット広告事業部門の営業統括を経て、2005年人事本部長に就任。現在は取締役として採用・育成・活性化・適材適所・企業文化など人事全般を統括。「クリエイティブ人事」「強みを活かす」などの著作がある。

【パネリスト】中根 弓佳

プロフィール

サイボウズ株式会社 執行役員 人事本部長兼法務統制本部長

1999年、慶応義塾大学(法学部法律学科)卒業後、関西の大手エネルギー会社に入社。
2001年、サイボウズ株式会社に入社。知財法務部門にて著作権訴訟対応、契約、経営、M&A法務を行った後、人事においても制度策定や採用を中心とした業務に従事。
法務部長、事業支援本部副本部長を歴任し、財務経理などを含め、これら全般を担当する事業支援本部長に就任。
2014年8月より執行役員、2019年1月より人事本部長 兼 法務統制本部長(現任)。

【モデレーター】曽和 利光

プロフィール

株式会社人材研究所 代表取締役社長

リクルート人事部ゼネラルマネジャー、ライフネット生命総務部長、オープンハウス組織開発本部長と、人事・採用部門の責任者を務め、主に採用・教育・組織開発の分野で実務やコンサルティングを経験、また多数の就活セミナー・面接対策セミナー講師や上智大学非常勤講師も務め、学生向けにも就活関連情報を精力的に発信中。人事歴約20年、これまでに面接した人数は2万人以上。2011年に株式会社人材研究所設立。

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2020年10月20日(火)13時まで受付

行動規範

本イベントでは、すべての参加者、スピーカー、スポンサーとスタッフはイベント開催中およびその前後を含め以下の行動規範に従うことへの同意を必要とします。主催者はイベント開催を通じてこの規範の実施を徹底します。私達主催者は誰にとっても安全な環境を確約するためにすべての参加者が協力することを期待しています。

全員がハラスメント行為なく、本イベントに参加し体験できる環境の提供に最善を尽くします。私達主催者は、イベント参加者によるあらゆるハラスメント行為を一切許容しません。

ハラスメント行為には、言葉による性別、性的指向、障碍の有無、外見、身体の大きさ、人種、民族、国籍、宗教に関する攻撃的なコメント、公的空間での性的な映像表現、意図的な威力行為、ストーキング、つきまとい、写真撮影や録音によるいやがらせ、トークやその他のイベントに対して繰り返して中断しようとする行為、不適切な身体接触、そして望まれない性的な注意を引きつける行為を含みます。

他者を傷つける・苦痛を与える・不利益を与える言葉や行為、映像表現を使うことは会場およびイベントに関連するいかなる場でも不適切であり、その適用範囲は発表やトークの内容、ワークショップ、展示、関連パーティー、ツイッターやその他のオンラインメディアでの発言を含みます。これらのルールを破ったイベント参加者は、主催者の判断によって、会場中の行動を制限されたり、参加費(協賛金)の返却なく、本イベントからの追放処分を受けることがあります。

この行動規範は「会議での行動規範」をべースに改修し、Creative Commons Attribution 3.0 Unported Licenseでライセンスされています。