「個々の人材の力」が見直されています。従業員一人ひとりの能力を伸ばし、活かしているかどうかが、企業価値を左右するようにもなりました。しかし、人材は「教え込めば伸びる・活躍する」といった単純なものではありません。
さらに、ビジネス環境やテクノロジーなどが激しく変化・深化する時代です。人材には、自ら知識や経験を求め、蓄積し、行動に移す「自己成長力」を身に付けてほしい──。それには、そうなっていく「道理」（正しい筋道）を企業、特に人事が理解することが欠かせません。
本イベントでは、人事のトップランナーや有識者の方に、人材が伸びる道理を説いていただきます。
HRzine Day 2022 Summerは終了いたしました。ご視聴いただき、ありがとうございました。 当日のレポートは、こちらからご確認いただけます。
先の読めない時代。どの企業もこの時代を乗り越えていく力として「自律した人材」を求めています。
しかし、多くの企業は、自律した人材として活躍してもらえる組織になっていないようです。そもそも自律した人材とはどういう人材をいうのでしょうか。また、本当に自律した人材を欲しているのでしょうか。
本セッションでは、日本企業で自律した人材がなかなか出てこない根本原因を明らかにし、改善するための気づき・ヒントを提供します。
学習院大学 経済学部経営学科教授・一橋大学名誉教授
米国イリノイ大学産業労使関係研究所博士課程修了。人的資源管理論でPh.D.を取得後、カナダ国サイモン・フレーザー大学経営学部Assistant Professor。慶應義塾大学総合政策学部助教授、同大大学院経営管理研究科助教授・教授、一橋大学大学院商学研究科教授を経て、2017年より現職。厚生労働省労働政策審議会委員、中央労働委員会公益委員などを兼任。2020年より一橋大学名誉教授。著書に『人材マネジメント入門』『人材の複雑方程式』『全員戦力化 戦略人材不足と組織力開発』(日本経済新聞出版)、『人事と法の対話』（有斐閣）などがある。
株式会社メルカリ 執行役員CHRO
P&Gジャパン人事部にて採用・HRBPを経験。2001年日本GEに入社、北米・タイ勤務後、プラスチックス事業部でブラックベルト・HRBP、2007年に金融部門の人事部長、アジア組織人材開発責任者を務めた。2011年に8ヶ月間のサバティカル休職取得。2012年よりGEジャパン人事部長。2015年にマレーシアに赴任し、アジア太平洋地域の組織人材開発、事業部人事責任者を務めた。2018年12月にメルカリに入社、執行役員CHROに就任。
株式会社ファンリーシュ 代表
元ランスタッド 最高人材開発責任者。2018年株式会社Funleash（ファンリーシュ）設立。現在はスタートアップ・NPOから大企業、自治体、教育機関など様々な組織に対して外部から支援。複数の外資系企業で人事責任者として変革を実行。講演、執筆など幅広く活躍中。大学卒業後、日系IT企業に入社後、米国赴任。外資系IT・自動車メーカーなどを経て外資系リテール企業に転職。複数の企業において人事制度の構築、理念・ビジョン浸透、組織変革など先進的な施策の導入実績を持つ。2013年、法政大学大学院政策創造研究科修士課程修了、最優秀論文賞受賞。ウルリッチ『人事コンピテンシー』、ウェインベーカー『ソーシャルキャピタル』などを翻訳。共著に『キャリアマネジメントの未来図』。
昨今、リモートワークの環境下、社員の自律性や労働生産性向上の必要性が増しております。
そのような中「従業員エンゲージメント」は、リンクアンドモチベーションと慶應義塾大学岩本研究室との共同研究結果より、売上や純利益の伸長率や労働生産性との相関があることがわかっています。
日本で初めて「ISO 30414」の認証を取得した当社より、これまでに約8,740社、237万人に対してエンゲージメント調査を行ってきた国内最大級の実績やデータから、エンゲージメントとは何か、高めるためのポイント2つはなにか、を事例とともにご紹介します。
株式会社リンクアンドモチベーション 組織開発Div企画室
2009年入社。
大手企業向け組織人事コンサルティングを経験した後、ブランド・マーケティングコンサルティング担当として企業の商品サービスのリブランディングに従事。 また、グループ全体の経営企画に携わり、M&Aや経営統合後の子会社の経営管理の体制構築を経験。
その後、国内最大級のデータベースを持つ組織改善クラウドサービス「モチベーションクラウド」のマーケティング責任者として、立ち上げ当初からの拡大を牽引。現在は、上記の経験を活かし、新サービスの事業企画、経営企画を担当。
DX推進において、最大の課題はデジタル人材育成です。業種を問わず、多くの企業がDX戦略を策定し、戦略においてデジタル人材の育成を設定しています。しかし、どのような育成が正解なのか？試行錯誤している企業も増えています。本講演では、単なる研修ではなく、DX戦略と連動する人材戦略、人材育成の考え方を解説し、デジタル変革人材の育成から組織変革までどのように推進していくのか、事例を交えてお伝えします。
パーソルプロセス＆テクノロジー株式会社 ワークスイッチ事業部 デジタル人材開発部 部長
事業構想修士（MPD）／総務省委嘱テレワークマネージャー／一般社団法人プロティアン・キャリア協会CDO
業務コンサルタントとして複数プロジェクトに従事した後、ワークスタイル変革コンサルティングサービスを立ち上げ、複数社の労働時間改善やテレワーク導入を支援。
国や自治体のテレワーク普及促進共事業の企画・運営責任を担う。
2020年4月より、新規事業開発部門の責任者に着任し、企業向けのキャリア自律支援サービス『プロテア』およびデジタル人材育成事業の立ち上げを指揮。
著書に『組織力を高める テレワーク時代の新マネジメント』（日経BP）など
企業内における次世代型のDX人材の育成に注目が集まる中、当社ではこれまでDXに必要なプログラミングスキル・データサイエンススキル・デザインシンキングやLeanStartup等の次世代型ビジネスモデル開発スキルを中心としたカリキュラムを延べ4000名以上の新入社員に対して実施してきました。本セミナーでは、当社事業責任者の新田がこれまでの実績をもとに、スキルファーストで実現する研修生のスキルに合ったクラス分けや、自ら新しいものを学び自ら教え合う人材を育てる新たな研修メソッドを事例と共にご紹介します。
株式会社ギブリー 取締役 兼 trackプロダクトオーナー
学生インターンシップ時代に「エンジニア」領域に特化した支援事業を株式会社ギブリーにて立ち上げ、入社。その後プログラミング学習・試験ツール「track」等のサービスを立ち上げた。また、日本最大級の学生ハックイベントJPHACKS組織委員会幹事を務め、次世代のイノベーター発掘・支援にも取り組んでいる。
ソニーは創業以来、「自分のキャリアは自分でつくる」という考えのもと、「個」を重視し、一人ひとりの活躍や自立を意識した取り組みを推進してきました。創業以来の理念は、時代にあった言葉に置き換えられ、人事領域においては、「Sony's People Philosophy : Special You, Diverse Sony」を策定しました。
そして、一人ひとり個性をもった多様な「個」の成長が、ソニーグループ全体の成長へとつながることを意識しながら、さまざまな人事施策を進めています。
本セッションでは、ソニーグループに集った多様な社員が、持てる力を最大限に発揮するためのきっかけや場作りの一例を紹介します。
ソニーピープルソリューションズ株式会社 人材開発部 統括部長
官公庁、コンサルティングファームを経て、2008年ソニー株式会社（当時）入社。基幹人材育成、指名・報酬委員会事務局等に携わる。ソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社人事部長を経て、2021年5月より現職。ソニーグループにおける人材育成施策の企画・運営等を担当。
| 名称 | HRzine Day 2022 Summer |
|---|---|
| 日時 | 2022年7月28日(木) 12:30～16:40 |
| 会場 | オンライン |
| 主催 | 株式会社 翔泳社 |
| 参加費 | 無料 (事前登録制) |
| 注意事項 | ※イベントを視聴できるのは、事前にご登録いただいた方のみとなります。 ※ご登録いただいた方には、別途、イベントを視聴するために必要な【 URL・ID・パスワード・接続方法 】などを、7月27日（水）15:00～17:00までにメールにてお送りいたします。 ※イベント内容の録画、録音、撮影については固くお断りさせていただきます。これらの違反が発覚した場合、法的措置を取らせていただく場合もございますのでご注意ください。 ※プログラムの内容・講演者などは都合により予告なく変更する場合があります。 ※イベント終了後、アーカイブの公開はございません。 |
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本イベントでは、すべての参加者、スピーカー、スポンサーとスタッフはイベント開催中およびその前後を含め以下の行動規範に従うことへの同意を必要とします。主催者はイベント開催を通じてこの規範の実施を徹底します。私達主催者は誰にとっても安全な環境を確約するためにすべての参加者が協力することを期待しています。
全員がハラスメント行為なく、本イベントに参加し体験できる環境の提供に最善を尽くします。私達主催者は、イベント参加者によるあらゆるハラスメント行為を一切許容しません。
ハラスメント行為には、言葉による性別、性的指向、障碍の有無、外見、身体の大きさ、人種、民族、国籍、宗教に関する攻撃的なコメント、公的空間での性的な映像表現、意図的な威力行為、ストーキング、つきまとい、写真撮影や録音によるいやがらせ、トークやその他のイベントに対して繰り返して中断しようとする行為、不適切な身体接触、そして望まれない性的な注意を引きつける行為を含みます。
他者を傷つける・苦痛を与える・不利益を与える言葉や行為、映像表現を使うことは会場およびイベントに関連するいかなる場でも不適切であり、その適用範囲は発表やトークの内容、ワークショップ、展示、関連パーティー、ツイッターやその他のオンラインメディアでの発言を含みます。これらのルールを破ったイベント参加者は、主催者の判断によって、会場中の行動を制限されたり、参加費（協賛金）の返却なく、本イベントからの追放処分を受けることがあります。
この行動規範は「会議での行動規範」をべースに改修し、Creative Commons Attribution 3.0 Unported Licenseでライセンスされています。