いま多くの企業が「人的資本経営」に向き合い、取り組みを始めています。人材を育成し働きがいのある環境・制度を整えるなど、中長期的な成果を見越した活動である一方、差し迫った課題は「人的資本開示」です。
しかし、経済産業省の『人的資本可視化指針』では情報開示の手順やポイント、参考例が説明されていますが、開示する項目や開示の仕方・内容については各社で判断するしかありません。
本イベントでは、人的資本開示で悩む人事の方に向け、その具体的なところや押さえるべきポイントを解説します。
HRzine Day 2023 Winterは終了いたしました。ご視聴いただき、ありがとうございました。
当日のレポートは、こちらからご確認いただけます。
持続可能な組織づくりと持続可能な人材育成。これらを、データやテクノロジーもうまく活用しながら実現していくことが、現代における「人的資本経営」の本質といえるでしょう。そこに至るプロセスや工夫について、定量データも用いながらナラティブな説明も添えてオープンにしていくことが「人的資本開示」であり、何を目的としてデータを揃えるのか、それをどのようにして集めるのか、全ての拠り所となるのは「従業員体験」の向上に寄与するか否かです。本セッションでは、この点について詳しく解説します。
株式会社SP総研 代表取締役 人事ソリューション・エヴァンジェリスト
1996年慶應義塾大学経済学部を卒業後、日本オラクル、SAPジャパン、日本アイ・ビー・エム、ウイングアーク1stを経て2021年5月に(株)SP総研 代表取締役に就任。現在は「持続可能な働き方」を追求するためのコンサルティングサービスを提供しており、「人的資本開示」（ISO 30414）に関する取り組みについても造詣が深い。日本企業の人事部におけるデータ活用ならびにジョブ定義、スキル定義を促進させるための啓蒙活動にも従事。
著書に『HRテクノロジーで人事が変わる』（共著、労務行政、2018年）、『経営戦略としての人的資本開示』『戦略的人的資本の開示』（共著、日本能率協会マネジメントセンター、2022年）、『現代の人事の最新課題』（共著、税務経理協会、2022年）等がある。
「ビジネスガイド」（日本法令）等への寄稿、ならびに、労政時報セミナー、HR Summit、日経Human Capital、HRカンファレンス等、登壇実績多数。
「人的資本経営」や「HRDX」という言葉が浸透し、ピープルアナリティクスが注目されています。新入社員研修においても研修効果を測定するために各社、試行錯誤をされていることかと思います。本講演では、年間20万受験以上のコーディング試験を配信している「Track」のデータを元に、新人エンジニア研修において見えづらいスキル定着をデータ化することで、今後のスキルアップやキャリア形成をどのようにデータを活用し考えていくことができるかを解説していきます。
株式会社ギブリー HRTech事業部 カスタマーサクセスマネージャー
北海道大学工学部情報工学科 卒業、同大学院情報科学研究科修士課程 修了。
SAPジャパン株式会社にて人事コンサルタント、株式会社野村総合研究所にて、アプリケーションエンジニアを経験。
株式会社ワークスアプリケーションズでは採用担当として数々のプロジェクトに関わり、特にエンジニア採用リーダーとして先進的な採用手法を確立する。
19年3月より株式会社ギブリーに参画。これまでのエンジニア/人事/コンサル経験を生かし、カスタマーサクセスチームマネージャーおよび研修講師として業務に当たる。
2023年3月以降の一部企業での人的資本開示義務化の流れを受けて、より一層人的資本経営への注目度が高まっています。
本講演では、人的資本経営の推進に不可欠となる「データ活用」について、データの重要性や現状の課題、SmartHRを活用してできることについてお話しいたします。
株式会社SmartHR プロダクトマーケティングマネージャー
京都大学大学院修了後、新卒でITベンチャー企業に入社し、業種・規模問わず幅広い企業に対するWebマーケティングのコンサルティングに従事。
2021年にSmartHRに入社し、人事データベースの構築に関する機能と、蓄積された人事データの活用を実現する人材マネジメント機能の企画や仕組みづくりを行う。
2023年3月以降、有価証券報告書を発行する大手企業4000社に対して人的資本の開示を義務化することが決定し、人的資本経営への注目がより一層高まっています。
本セミナーでは、世界で5番目、アジアで初めて「ISO 30414」を認証取得した弊社が、人的資本経営の実践に向けて最重要ポイントだった「従業員エンゲージメント」向上のポイントをお伝えいたします。
これまでに約9,660社、289万人に対してエンゲージメント調査を行ってきた国内最大級の実績やデータから、より普遍的に皆さまが陥りやすい壁を整理しお伝えできればと存じます。
株式会社リンクアンドモチベーション マネジャー
2009年入社。
大手企業向け組織人事コンサルティングを経験した後、ブランド・マーケティングコンサルティング担当として企業の商品サービスのリブランディングに従事。 また、グループ全体の経営企画に携わり、M&Aや経営統合後の子会社の経営管理の体制構築を経験。
その後、国内最大級のデータベースを持つ組織改善クラウドサービス
「モチベーションクラウド」のマーケティング責任者として、立ち上げ当初からの拡大を牽引。現在は、上記の経験を活かし、新サービスの事業企画、経営企画を担当。
2022年8月、人的資本の情報開示のガイドラインとなる「人的資本可視化指針」が内閣官房から公開されました。この中で情報開示の土台とされているのが、自社の経営戦略と人的資本への投資や人材戦略の関係性を描いた「統合的なストーリー」です。ステークホルダーが納得する情報開示を行うためにも、また人的資本経営を業績アップなどの成果が伴う活動にするためにも、統合的なストーリーは第1のポイントになります。
本セッションでは、この統合的なストーリーのつくり方を中心に、データの利活用を含め、人的資本開示の実務で人事が考えるべきことについて議論します。
三井化学株式会社 グローバル人材部 部長
三井化学株式会社にて、ICT関連事業の海外営業・マーケおよびプロダクトマネジャーを経験後、人事に異動。組合対応、採用責任者、国内外M&A人事責任者、HRBPを経験後、人材戦略、キータレントマネジメント、後継者計画、グローバル人事システム導入、グローバルポリシー推進、HRトランスフォーメーション等に従事。2021年4月よりグローバル人材部長に就任し、グローバルレベルでHR機能の強化および指名・役員報酬制度、企業文化変革にも着手中。
株式会社サイダス プロダクトソリューション本部 本部長
大学卒業後、日立製作所へ人事担当として入社し、採用・教育・労務・ダイバーシティと人事領域の業務に幅広く従事。2017年にPeople Analytics専門の部署を立ち上げ、データ分析に携わり、本分野での事業立ち上げ。2018年にソフトバンクへ入社し、同社人事部門においてHRテック、People Analyticsの企画チームのマネジメントに従事。2020年HRTechスタートアップBtoAの事業企画として経営に参画。2021年NECの中途採用マネージャとして入社しダイレクトチームの立ち上げ、その後ピープルアナリティクス専門チームのマネジメントを担当。2022年7月より株式会社サイダス執行役員に就任。
| 名称 | HRzine Day 2023 Winter |
|---|---|
| 日時 | 2023年2月2日(木) 12:40～16:50 |
| 会場 | オンライン |
| 主催 | 株式会社 翔泳社 |
| 参加費 | 無料 (事前登録制) |
| 注意事項 | ※イベントを視聴できるのは、事前にご登録いただいた方のみとなります。 ※ご登録いただいた方には、別途、イベントを視聴するために必要な【 URL・ID・パスワード・接続方法 】などを、2月1日（水）15:00～17:00までにメールにてお送りいたします。 ※イベント内容の録画、録音、撮影については固くお断りさせていただきます。これらの違反が発覚した場合、法的措置を取らせていただく場合もございますのでご注意ください。 ※プログラムの内容・講演者などは都合により予告なく変更する場合があります。 ※イベント終了後、アーカイブの公開はございません。 |
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本イベントでは、すべての参加者、スピーカー、スポンサーとスタッフはイベント開催中およびその前後を含め以下の行動規範に従うことへの同意を必要とします。主催者はイベント開催を通じてこの規範の実施を徹底します。私達主催者は誰にとっても安全な環境を確約するためにすべての参加者が協力することを期待しています。
全員がハラスメント行為なく、本イベントに参加し体験できる環境の提供に最善を尽くします。私達主催者は、イベント参加者によるあらゆるハラスメント行為を一切許容しません。
ハラスメント行為には、言葉による性別、性的指向、障碍の有無、外見、身体の大きさ、人種、民族、国籍、宗教に関する攻撃的なコメント、公的空間での性的な映像表現、意図的な威力行為、ストーキング、つきまとい、写真撮影や録音によるいやがらせ、トークやその他のイベントに対して繰り返して中断しようとする行為、不適切な身体接触、そして望まれない性的な注意を引きつける行為を含みます。
他者を傷つける・苦痛を与える・不利益を与える言葉や行為、映像表現を使うことは会場およびイベントに関連するいかなる場でも不適切であり、その適用範囲は発表やトークの内容、ワークショップ、展示、関連パーティー、ツイッターやその他のオンラインメディアでの発言を含みます。これらのルールを破ったイベント参加者は、主催者の判断によって、会場中の行動を制限されたり、参加費（協賛金）の返却なく、本イベントからの追放処分を受けることがあります。
この行動規範は「会議での行動規範」をべースに改修し、Creative Commons Attribution 3.0 Unported Licenseでライセンスされています。