- 災害やシステム障害対策の具体的なアプローチ法をつかめる
- ITシステムを守るために必要な“技術的”なポイントがわかる
- 顧客事例から学ぶ!「Oracle Cloud Infrastructure」活用術
多くの企業でクラウドへの移行が進む中、マルチクラウドやハイブリッドクラウドなど、複数のクラウドやオンプレミスを組み合わせて運用する企業が増えています。このようにITシステムの組み合わせは日々複雑性が増しており、そこから生じる新たなリスクに対処していくことが重要です。
さらに、予期せぬ自然災害や激化するサイバー攻撃への備えも必須と言えます。特に自然災害の多い日本では、大地震や台風などによるシステム障害の被害を最小限に抑えるために、平時から事業を止めないための対策を打っておくことが欠かせません。不確実性の高い状況下だからこそ、様々な選択肢から自社に最適なシステム構成を判断し、選択する必要があるのです。
本ウェビナーでは、数々の企業に「Oracle Cloud」の導入を支援してきたアシストが、クラウドサービスで実現できる“IT-BCP対策”を解説。万一の事態でも企業活動の根幹を担うITシステムの稼働を維持し、不測の事態には1秒でも早い復旧を可能にするためのポイントを紹介します。また、実際にアシストが支援した顧客の成功事例から、Oracle Cloudを利用したIT-BCP対策の具体的なアプローチ法を学ぶことができます。
IT-BCPの策定や見直しを検討している方やセキュリティ担当者、事業部門の方も、事業を継続するためのリスク回避法を学び、自社対策の一助としてみてはいかがでしょうか。
IT-BCPは、一度策定すればそれで終わりというわけではなく、急速に変化するIT技術に対応するためにも定期的な見直しが必要です。昨今、クラウドサービスの利用が普及してきたことで、従来オンプレミスで運用してきた計画を見直す必要に迫られている企業も多いのではないでしょうか。
本セッションでは、システム障害、自然災害、サイバー攻撃といった「3つの予期せぬ事態」に焦点を当て、ITシステムを守るために必要な具体的な対策とポイントを技術的な観点からご紹介します。
株式会社アシスト
2017年入社。Oracle DatabaseのプリセールスとOracle Cloud Infrastructureのフィールドエンジニア業務を担当。
また、長年のOracle Databaseセキュリティ製品の経験を活かして、データベースセキュリティ、クラウドセキュリティ全般の提案/啓蒙活動も担当している。
IT-BCPを策定・運用する際には、システムやデータを保護し、迅速な復旧を実現するための仕組みを事前に構築しておくことが非常に重要です。
本セッションでは、現場での支援経験が豊富なアシストのエンジニアから、Oracle Cloudを活用して実際にIT-BCPを導入したお客様の構成を紹介します。また、検討フェーズでよく寄せられる懸念点や疑問についても詳しく解説します。
株式会社アシスト
課長
2013年に株式会社アシストに新卒入社。Oracle Database ApplianceおよびOracle Exadata Database Machineの業務経験を経て、2019年よりOracle Cloud Infrastructureを担当。現在は、Oracle Cloud Infrastructureチームのマネージャー。
本イベントでは、すべての参加者、スピーカー、スポンサーとスタッフはイベント開催中およびその前後を含め以下の行動規範に従うことへの同意を必要とします。主催者はイベント開催を通じてこの規範の実施を徹底します。私達主催者は誰にとっても安全な環境を確約するためにすべての参加者が協力することを期待しています。
全員がハラスメント行為なく、本イベントに参加し体験できる環境の提供に最善を尽くします。私達主催者は、イベント参加者によるあらゆるハラスメント行為を一切許容しません。
ハラスメント行為には、言葉による性別、性的指向、障碍の有無、外見、身体の大きさ、人種、民族、国籍、宗教に関する攻撃的なコメント、公的空間での性的な映像表現、意図的な威力行為、ストーキング、つきまとい、写真撮影や録音によるいやがらせ、トークやその他のイベントに対して繰り返して中断しようとする行為、不適切な身体接触、そして望まれない性的な注意を引きつける行為を含みます。
他者を傷つける・苦痛を与える・不利益を与える言葉や行為、映像表現を使うことは会場およびイベントに関連するいかなる場でも不適切であり、その適用範囲は発表やトークの内容、ワークショップ、展示、関連パーティー、SNSやその他のオンラインメディアでの発言を含みます。これらのルールを破ったイベント参加者は、主催者の判断によって、会場中の行動を制限されたり、参加費(協賛金)の返却なく、本イベントからの追放処分を受けることがあります。
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