デジタルの浸透により、顧客が力を持つ時代となりました。今こそ企業都合で行われていたマーケティングを転換し、デジタル時代に対応した顧客ファーストのマーケティングを実現していくタイミングと言えるでしょう。その方法論として注目されているのが、カスタマージャーニーやマーケティングオートメーション。さらに、クリエイティブ領域ではより良い体験を提供する手段として、動画の活用にも注目が集まっています。今回で45回目を迎えるMarkeZine Day 大阪ではこれら注目領域の最新動向を共有。日々刻々と変化するマーケティングトレンドを知る機会となりますので、ぜひご来場ください。
マーケティング環境の変化が続く中、マーケターにとってマーケティングのあり方を再定義する局面に差し掛かかっています。状況が日々刻々と変化する中、どうすれば顧客視点に立ったマーケティングを実現できるでしょうか。本セッションでは、デジタルを活用しいち早く自社のオムニチャネルを推進したカメラのキタムラの事例および、アメリカ、イギリスの海外視察からの考察を含めて、オムニチャネルの現在と未来像について解説します。
逸見 光次郎
株式会社キタムラ 執行役員 経営企画 オムニチャネル推進担当
1970年東京生まれ。1994年三省堂書店入社。1999年ソフトバンク入社。イー・ショッピング・ブックス社（現 セブンネットショッピング社）立ち上げに参画。2006年アマゾンジャパン入社。ブックスマーチャンダイザー。2007年イオン入社。ネットスーパー事業の立ち上げと、イオングループのネット戦略構築を行う。2011年キタムラ入社。執行役員 EC事業部長 書店時代、誰もが同じ価格（本代＋交通費）で本が買える世の中にしたいと、ネット書店の立ち上げに参画。その中で、日本の小売においては、リアル店舗を活用したネットサービスが有効であるとわかり、アマゾンからイオンへ。店舗利用者かつ会員重視のネットスーパーを構築し、グループ全体のネット戦略を追求する中で、よりネットを活用するには商品・接客の高い専門性が必要と感じ、現在のカメラのキタムラに入社。約1,300の店舗網を活用し、EC関与売上430億円（宅配119億円、店受取311億円）。店舗とネットの更なる融合「人間力EC」を進める。
マーケティングオートメーションの本質はマーケティングの自動化ではありません。コミュニケーションの質を変え、顧客との関係性を深めLTVを高めるためにあります。
属人的に対応するのではなく、レバレッジを効かせながら最大の効果を獲得するための実践的なヒントを事例とともに解説します。
福田 康隆
株式会社マルケト 代表取締役社長
1996年、早稲田大学商学部卒業。同年、日本オラクル株式会社に入社。2001年より米国オラクルに異動し、ハイテクや自動車などの業界を中心に、在米日系企業のビジネス開発を担当。2004年に米国セールスフォース・ドットコムへ入社し、在米日系企業への営業活動から、日本のSMB市場へのオペレーション戦略立案に携わる。2005年、セールスフォース・ドットコム日本法人に異動し、中堅中小企業に特化した営業組織を編成。以後後9年間に渡り、専務執行役員兼シニア・バイスプレジデントとして、同社の成長を牽引する。2014年6月から現職に就任。
日本を代表する総合メディア事業会社の博報堂ＤＹメディアパートナーズと、クラフター、博報堂、広告領域に特化したテクノロジーベンダーのヒトクセが共同開発した「FIT AD」は、常に変動する外部環境要因に対応した広告を配信することを可能にしました。
暑い日には、冷たいジュースが飲みたくなったり、寒い日にはおでんが食べたくなったり、乾燥する日には肌の乾燥が気になったり、ニュースで見かけた内容がふとした時に思い出されたり、外部環境の変化に応じて人の気持は刻々と変化しています。
そんな気持ちの移ろいを捉えて、適切なメッセージを届けられたら、人の行動にも変化を促すことが出来るのではないでしょうか。
人の気持ちに変化を及ぼす外部環境要因を分析・特定し、その結果を踏まえて適切なメッセージを届けることができるデジタルソリューションが「FIT AD」です。
今回は、「FIT AD」を用いて広告配信を行うことが、どのようにして人の気持ちに寄り添い、どのような行動を促すことになるのか。
環境に合わせた広告を配信することで、認知効果やアクションが改善された事例をエージェンシーとベンダーのそれぞれの立場からご紹介させていただきます。
橋本 浩利
株式会社博報堂ＤＹデジタル 関西ユニットメディアプロデュースグループ
2007年株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ入社。雑誌、ソーシャルメディア領域での業務を経た後、2013年より関西支社にてトレーディングデスク業務を担当。2014年からはDMPを中心としたデータマーケティング領域に従事。2016年4月以降は、新たに設立された博報堂ＤＹデジタルで、同領域を推進。
長尾 俊
株式会社ヒトクセ 取締役 CTO（最高技術責任者）/Co-founder（共同創業者）
1988年、神奈川県横浜市生まれ。東京大学大学院情報理工学系研究科修士。IPA未踏クリエイター。国際学会SIGGRAPHでの登壇、スタンフォード大学d.schoolハッカソン優勝など海外での活動実績を持つ。2012年に株式会社ヒトクセを代表宮崎と共に起業。CTOとして技術統括を行い、リッチメディア広告の再生や計測、分析、管理システムなどを作り上げる。趣味はブレイクダンス、ヘヴィメタルとアート。
スマートフォンの普及はメディア・生活者・広告主にとって、コンテンツの需要供給構造を大きく変化させました。その市場構造が大きく変化する中で、広告のあり方・届け方も新しい動きを見せ始めています。
antenna* はスマートフォンで企業がブランディングを行えるプラットフォームとして、広告主向けにサービスを開始してわずか2年間で、1,500社以上にご活用頂いています。グローバルに展開するナショナルクライアント・ラグジュアリーブランドを中心に高く評価を頂いている点が特長です。
今回の講演では、基本的な市場動向や企業側の変化について解説するとともに、数多く企業のブランディングプロジェクトに携わった実績を踏まえ、今後のスマートフォンブランディングにおいて重要となる要素を整理してプレゼンしながら、みなさんと一緒に考える時間にしていきます。
荒川 徹
株式会社グライダーアソシエイツ 取締役
早稲田大学大学院商学研究科修了。株式会社マクロミルにて事業会社リサーチ営業、北米事業担当、セルフアンケートツール「Questant」事業開発責任者を経て、2014年、株式会社グライダーアソシエイツに入社。取締役としてキュレーションマガジンantenna* ［アンテナ］の広告事業及び各種ビジネスアライアンスなどを統括。
大阪の皆さん、そろそろマーケティングオートメションを活用した成功事例が出そろいましたので、聞きにきてください！
このセッションでは、店舗をもつファッションブランドや、Eコマース企業が、メール、LINE、Webなどの複数接点を活用して、新しいスタイルのマーケティングに取り組んだ事例を解説します。顧客行動が多様化した現在、成果を出しているブランドは、顧客接点を洗い出すカスタマージャーニーマップの作成に取り組み、接点上の課題や機会を発見。顧客接点を改善するために、マーケティングオートメーションを活用しています。
新規顧客をより獲得し、既存顧客との関係性向上に成功するための取り組みとは？
特に、消費者を対象にしたビジネスを展開しているマーケターの方に役立つセッションです。
加藤 希尊
株式会社セールスフォース・ドットコム マーケティング本部 マーケティングディレクター
広告代理店と広告主、両方の経験を持つプロフェッショナル・マーケター。外資系の広告代理店（WPPグループ）に12年勤務し、化粧品、保険、自動車、ITなど、14業種において100以上のマーケティング施策を展開。2012年よりセールスフォース・ドットコムに参画し、One to Oneカスタマージャーニープラットフォーム、Salesforce Marketing Cloudの日本ローンチを実現。現在、国内/海外の最新マーケティングトレンドを研究すると共に、国内100社のブランドを対象としたマーケティングリーダーのネットワーク「JAPAN CMO CLUB」を主催。マーケターの集合知をつくることを目標に、同CLUBのCMOを務める。ad:tech 2016、2015、2014年のボードメンバーも兼務。
スマホ視聴時間の多くがSNSで消費されている昨今、情報はSNSを通じて得るものに変わりつつあります。
年代毎に利用されているSNSが異なるだけでなく、目的によっても複数のSNSを同時に使い分ける利用者に対して、企業の情報発信は最適化されているでしょうか？
このセッションでは、企業がLINE／Facebook／Twitter／Instagramを活用する目的を整理し、より成果を出すためのヒントと、活用のポイントとなる動画等のリッチなコンテンツやUGCなどの多様なコンテンツをどう取り入れていくのかについて事例を交えてお話をします。
村石 知実
アライドアーキテクツ株式会社 マーケティング事業本部 第二営業部 副部長
東北大学文学部卒業後 2005年楽天株式会社に入社。メディア兼広告事業部門、人事部、楽天トラベル株式会社を経て2010年退社。2012年アライドアーキテクツ株式会社入社後は美容ブロガー向けサンプリング事業のディレクション担当を経て、モニプラ for Facebook事業、新規事業、マーケティング事業で営業を担当。主に化粧品・食品を中心とした女性向け商材のLINE/Facebook/Instagram/Twitter等のSNS活用戦略と運用支援、プロモーション支援全般を行う。
現在のオンライン動画の出稿先や表示方法には様々な形式があり、視聴者の層も違っています。したがって、効果的な動画広告を作るためには、「メディアに合わせて作る（Made for Media）」の考え方が重要になります。本講演では、Made for Mediaの考え方が求められる背景と、考慮すべき観点や取り組みの事例についてご紹介いたします。
関口 詩織
株式会社Viibar Sales Director
2009年4月アイレップ入社。大規模獲得系・ブランディング系顧客のデジタルマーケティング支援を行うチームのマネジャーを担当。2015年5月よりViibarに参画。以降、ブランド広告主様に向けて、動画制作クラウドを活用した動画マーケティング支援を担当している。
業種を問わずオウンドメディアの活用が進んでいます。しかし、多くの担当者は、思ったようにSNSでバズらせることができない、検索流入が伸びない、効果測定がうまくできていない、といった課題を抱えています。本セッションでは、国内400にのぼるオウンドメディアの媒体分析データをもとに、オウンドメディア運用に必要な集客ノウハウ、コンテンツ改善方法、SNS拡散の効果測定手法を解説します。
山田 真紗義
株式会社ユーザーローカル コーポレートセールス
メディアサイトのデータ分析に特化した「Media Insight」事業立ち上げのほか、Twitter・Facebook・Instagramなどを活用したSNSマーケティングや、コンテンツマーケティング支援事業を担当しています。
昨今、既存のマス広告に加えて、モバイルによるコミュニケーションが多様化しており、特に若年層に対するマーケティングの難易度はますます高まっています。
そのような状況の中、動画広告やSNS、同世代をターゲットとしたメディアを活用し、若年層とのコミュニケーションに成功している企業もいます。
本セッションでは、特に女子中高生を中心とした若年層から人気のアプリ「MixChannel」を運営するDonutsの西村氏に、若年層が持つインサイト、また実際の事例をもとに、流行をうみだすモバイル動画マーケティングを解説いただきます。
西村 洋平
株式会社Donuts Web事業部 MixChannel 事業開発ディレクター
1984年生まれ。2007年に経済産業省に入省後、バークレイズ証券（株）、YCP Holdingsを経て2016年に（株）Donutsに入社。MixChannelチームでは、Web動画広告やプロモーションの企画等、MixChannelを使った企業/商材プロモーションの全般を担当。YCP Holdingsでは、Webやマス向け媒体を使ったマーケティングや消費者リサーチなど、マーケティング領域のプロジェクトを多数経験。
| 名称 | MarkeZine Day 2016 OSAKA |
| 日時 | 2016年11月10日（木）10:00～18:10 ※受付開始9:30 |
| 会場 | サンライズビル大阪 3F ホールA 〒541-0051 大阪府大阪市中央区備後町2-6-8 |
| 主催 | 株式会社翔泳社 MarkeZine編集部 |
| 参加費 | 無料（事前登録制） |
| 注意事項 | ※プログラムの内容・講演者などは都合により予告なく変更する場合があります。 ※座席は先着順となります。混雑時には、立ち見となる可能性がございます。 ※再入場、途中の入退場が可能でございます。 ※お申込みされたご本人様のみご参加いただけます。代理でのご参加は出来ませんので、予めご了承ください。 |
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