人的資本経営が注目されるなか、持続的に成長して価値を生み出し続けるために、企業は「人材開発」への投資を強化するべきという認識が強まっています。
しかし、これまでの人材開発は、目的・戦略が定まっていなかったり、 上司の育成能力や本人の成長意欲に左右されたりして、迷走しやすい状態でした。
これからの人事には、テクノロジーも活用しつつ、人材・組織の状況を把握したうえで、人材開発をリードすることが求められています。
本イベントでは、人材開発を切り拓くトップランナーや有識者が登壇。
「会社を強くする人材開発」について、貴重な知見・経験を共有していただきます。
当日のレポートは、こちらからご確認いただけます。
人的資本経営は言うに及ばず、人々の働くことへの価値観が多様化する中で、「ピープルマネジメント」は以前にも増してマネージャーの重要なスキルとなっています。人材が活躍し業績を高めるために欠かせないのですが、ピープルマネジメントの教育に注力している企業はいまだ多いとはいえません。
そのピープルマネジメントを、現場に根付かせる取り組みを推し進めているのが株式会社カプコンであり、開発部門で人材開発・組織開発を担っている水戸大介氏です。
本セッションでは、その取り組みで目を見張る点や実践におけるポイントなどを、新進気鋭の人事コンサルタント 坂井風太氏が、同氏から丁寧に聞いていきます。
会社を支えるマネージャーの育成や組織・風土づくりに悩んでいる方は必見のセッションです!
株式会社Momentor 代表取締役社長
元・DeNA人材育成責任者。子会社代表などを歴任後、マネジメント領域で起業 体系化されたマネジメント・人材育成理論が好評を博し、業界最大手企業から急成長スタートアップまで、70社を超える企業を支援。ビジネスメディアPIVOTにて、【Z世代がたった数年で会社を見切る理由】「いても無駄」と「言っても無駄」の動画が累計100万回再生を突破。
株式会社カプコン CS第二開発統括 開発四部 副部長
2010年、株式会社カプコン入社。人事部にて、採用、教育、労務、人事制度などを担当。
2017年に「モンスターハンター」などを開発するCS第二開発統括に異動し、東京開発組織の変革に取り組む。
2020年より、新卒1~3年目のクリエイターが所属する開発四部にて、若手育成を起点としつつ、部門横断の人材開発・組織開発を担う。
株式会社翔泳社 HRzine編集長
宝飾品会社の社員、辞書専門編集プロダクションの編集者を経て、2000年に株式会社翔泳社に入社。月刊DBマガジン(休刊)、IT系技術書・資格学習書の編集を担当後、2014年4月より開発者向けWebメディア「CodeZine」の編集に参加。その後、2017年7月にエンジニアの人事をテーマとする「IT人材ラボ」を立ち上げ。2020年8月に人事全領域にテーマを広げた「HRzine」をスタートさせた。
人材開発の必要性は理解しているものの、実際どう取り組めばいいのか分からない。
自社においてはどのような人材開発プロセスが必要なのだろうか。
戦略的に人材開発をするためには、適切な「スキル管理」「人員配置」を行うことが大切です。
社員にどのようなスキルがあるのかを把握することで、「社員一人ひとりが力を発揮する人員配置」や「効率的な人材開発」を実現できます。
本セミナーでは、そんな「スキル管理」「人員配置」について重要論点を解説するとともに、SmartHRの機能をデモを用いて具体的な解決策をご紹介いたします。
株式会社SmartHR プロダクトマーケティングマネージャー
大学卒業後、ソフトウェア企業にて管理会計システムの導入コンサルタントとしてシステム設計・導入による大手企業の業務改善に従事。
2020年にSmartHRへ入社し、大手企業のカスタマーサクセスを経験。その後プロダクトマーケーティングマネージャーとしてクラウド人事労務ソフト「SmartHR」の「スキル管理」「人事評価」の企画・開発を担当。
エンジニア職、ビジネス職を問わず、時代に合わせたスキルアップが求められるようになった現代では、学び続けるマインドと、学んだ知識の業務への活かし方が『リスキリング』を推進していく上で非常に重要になります。
本講演では、最新領域にフォーカスして社員のDXスキルを可視化し、「デザイン思考」のアプローチから「学びの動機形成」を行うことでDXスキルをステップアップさせる、新しい「リスキリング」の手法について解説をいたします。
株式会社ギブリー 執行役員 研修事業統括
北海道大学工学部情報工学科 卒業、同大学院情報科学研究科修士課程 修了。 SAPジャパン株式会社にて人事コンサルタント、株式会社野村総合研究所にて、アプリケーションエンジニアを経験。 株式会社ワークスアプリケーションズでは採用担当として数々のプロジェクトに関わり、 特にエンジニア採用リーダーとして先進的な採用手法を確立する。 19年3月より株式会社ギブリーに参画。これまでのエンジニア/人事/コンサル経験を生かし、研修統括として従事。2023年執行役員に就任。
Z世代は、これからの労働市場の中心となってくる存在です。
このZ世代について、彼らが生きてきた時代を踏まえ、世代的特徴を押さえることは、今後の人材マネジメントを考える上でも重要でしょう。
今回は、Z世代の3つの特徴「価値相対主義」、「キャリアコンシャス」、「ソーシャルネイティブ」について理解し、それらを踏まえた育成・マネジメントのポイントについてご紹介します。
株式会社人材研究所 コンサルタント
青山学院大学教育人間科学部心理学科卒業。日本ビジネス心理学会 人事心理上級マスター。LEGO SERIOUS PLAYトレーニング修了認定LSPファシリテーター。組織人事監査協会 パーソネルアナリスト。2016年に人事・採用支援などを手掛ける「人材研究所」(東京・港)へ入社。主に国内大手企業での採用・教育研修・評価報酬制度構築など様々な組織人事コンサルティングに従事。また人事関連書籍やコラム連載、メディア登壇実績多数。その他毎月1回、組織・人事に関わる人のためのコミュニティ勉強会『人事心理塾』を企画・運営(現在5期目)。
雇用の流動化は高まる今日、労働市場における人材確保の競争はより激しくなると予想されます。
また、経営環境が常に変化する昨今、事業成長のために従業員に求められるスキルも変わってきています。
そこで現在、経営戦略に基づいた従業員の育成を行っていく人材マネジメント手法「タレントマネジメント」に注目が集まっています。
本講演では、ますます重要性を高める人材育成や最適配置の具体的な手法を、累計2,500社*の導入支援実績をもとにご紹介いたします。
*…2023年9月時点
株式会社HRBrain ビジネス統括本部 フィールドセールス
新卒で人材会社に入社し、求人広告、ダイレクトリクルーティングを用いた新卒・中途採用支援に従事。その後、株式会社HRBrainに入社し、社内ギネス記録を塗り替えながら、現在も中小〜大手企業に向け、タレントマネジメントシステム、組織診断サーベイシステムの提案や導入支援を通じ、100社以上の人事課題を解決に導く。
人的資本経営やリスキリングへの対応が求められる中、従業員の育成状況を把握し能力開発を確実に進めていくことが求められています。
一方で、人材の多様化と流動化により個別に最適な育成プログラムが求められる中で、ますます複雑になる研修をはじめとした育成情報の管理や運用に負担を感じている企業様も多いのではないでしょうか。
本講演では、このような人材育成における推進課題をDXで解消していく考え方と実践方法をご紹介いたします。
株式会社カオナビ アカウント本部 本部長
2015年にIT企業へ入社し広報へ配属。その後外資系金融機関や大手メーカに対するソリューション営業に従事する。
2019年に当社に入社し育成体制の整備や営業戦略の立案と実行を担当。2023年4月より営業部門責任者に就任。
デジタル技術の進化やESG経営の要請等を背景に、多くの経営者が人的資本経営やDX推進、データドリブン経営を重要アジェンダと捉え、その中で人事領域におけるAI・データ利活用は中心的な課題として挙げています。一方で、実際に取り組む日本企業の多くが様々な問題に直面し、実績が積み上がらず、ときには頓挫してしまう事態に陥っています。
本講演では、本領域の専門家の視点から、「なぜ“人事領域におけるAI・データ利活用”が難しいのか」「成功企業におけるベストプラクティス」「人材育成に向けたAI・データ利活用」等についてご紹介いたします。
デロイト トーマツ コンサルティング合同会社 シニアマネジャー
10年以上にわたり、一貫して「組織・人事」関連のコンサルティング業務に従事している。
近年は、ピープル・アナリティクス領域に注力し、最適配置に向けた分析や組織内ネットワーク分析、エンゲージメント分析、退職分析等の実績を有する。
特に直近は、AIを活用した異動配置検討をサポートする“Talent Matching”サービスの開発に尽力している。
組織変革などの大きな動きを支えるのは管理職(ミドルマネジメント)層です。しかし、多くの企業で管理職層の負荷が高まる一方で「内省や精神面のサポート」が不足していると言われています。管理職の多種多様な課題には外部のコーチングやメンタリングなどの個別最適化された支援策が注目されていますが、効果測定が難しく、企業として導入を決断しづらいというジレンマはないでしょうか。
世界1000社の顧客を持ち、2023年には日本で2つの人事系アワードを受賞したCoachHubでは「すべての働く人にコーチを」をミッションに、効果測定可能でスケーラブルなデジタルコーチングプラットフォームを提供します。
本セッションでは、CoachHub導入事例や、コーチングの効果測定、可視化の仕組みなどをご紹介します。
CoachHub株式会社 代表取締役 兼 営業担当バイスプレジデント
ニューヨーク州立大学プラッツバーグ校卒。北米パソナ、パソナ上海にて、現地日系企業の人事・組織課題への支援に尽力。2018年SAPジャパン入社、人事人材ソリューション事業本部にて、金融・商社・小売など大手日本企業の人事DX支援。22年4月CoachHub入社、日本支社代表取締役、営業担当バイスプレジデントとして日本事業立上げをけん引。米国の人事資格、Professional in Human Resources® (PHR®) 保有。
本イベントでは、すべての参加者、スピーカー、スポンサーとスタッフはイベント開催中およびその前後を含め以下の行動規範に従うことへの同意を必要とします。主催者はイベント開催を通じてこの規範の実施を徹底します。私達主催者は誰にとっても安全な環境を確約するためにすべての参加者が協力することを期待しています。
全員がハラスメント行為なく、本イベントに参加し体験できる環境の提供に最善を尽くします。私達主催者は、イベント参加者によるあらゆるハラスメント行為を一切許容しません。
ハラスメント行為には、言葉による性別、性的指向、障碍の有無、外見、身体の大きさ、人種、民族、国籍、宗教に関する攻撃的なコメント、公的空間での性的な映像表現、意図的な威力行為、ストーキング、つきまとい、写真撮影や録音によるいやがらせ、トークやその他のイベントに対して繰り返して中断しようとする行為、不適切な身体接触、そして望まれない性的な注意を引きつける行為を含みます。
他者を傷つける・苦痛を与える・不利益を与える言葉や行為、映像表現を使うことは会場およびイベントに関連するいかなる場でも不適切であり、その適用範囲は発表やトークの内容、ワークショップ、展示、関連パーティー、Twitterやその他のオンラインメディアでの発言を含みます。これらのルールを破ったイベント参加者は、主催者の判断によって、会場中の行動を制限されたり、参加費(協賛金)の返却なく、本イベントからの追放処分を受けることがあります。
この行動規範は「会議での行動規範」をべースに改修し、Creative Commons Attribution 3.0 Unported Licenseでライセンスされています。