「HRzine Day(エイチアールジン・デイ)」は、多くの人事部門・人事パーソンがいま突き当たっている課題や、
半歩先・一歩先をにらんで推進したい施策などをテーマに、HRzine編集部が開催しているイベントです。
人的資本経営を挙げるまでもなく、いま企業の成長に最も重要なのは、多様な人材1人ひとりに能力を発揮して活躍してもらうことです。
ただし、人はスキルや経験があるだけでは活躍できません。
良い人間関係や働きやすい環境があることではじめて、活躍できます。
そして、社内にそのような「組織」をつくるためのサポートは、人事の欠かせない役割の1つです。
本イベントでは、有識者や先進企業などとともに、人材と事業がともに成長できる組織をつくるために、人事はどのような働きかけを行うべきなのかを探求します。
当日のレポートは、こちらからご確認いただけます。
「組織開発という言葉をよく聞くようになったけれど、具体的なことは分からない」そんな方も多いのではないでしょうか。
個人の能力主義から脱却し、多様な人が力を合わせて事を成し遂げるためには「人材開発」のアプローチだけでは限界があります。また、組織の状況は、事業フェーズの変遷や規模の拡大を受けて刻一刻と変わっていき、組織として乗り越えるべき課題もまた、常に変化し続けます。
本セッションでは、その対応として注目されている「組織開発」について、「なぜやるのか(Why)」と「どうやるのか(How)」を、事業会社の内部で実践する人の視点でお伝えします。
株式会社ZOZO 人自本部 組織・人材開発部 ディレクター
STANDBY 代表
1998年に味の素株式会社に入社し、近畿・四国エリアの営業マーケティングを担当。2006年にヤフー株式会社(現・LINEヤフー株式会社)に転職、新規ビジネス開発・サービス企画のリリースを経験。2016年に希望して人事部門に異動後、全社の人材開発・組織開発を担当。1on1ミーティングをはじめとしたピープルマネジメントツールの推進や管理職のマネジメント支援とあわせて、現場の組織課題解決をサポート。2020年に株式会社ZOZOテクノロジーズ(現・株式会社ZOZO)へ転職し、現在は全社の人事企画・人材開発・組織開発に携わっている。※ZOZOでは、人事を「人自(じんじ)」と表記。「人自」は「人のことを自分のことのように考える人事」という意味に由来する。
少子高齢化、働き方の多様化、各業界で深刻化する人材不足。優秀な人材の獲得と定着がますます困難になる現代において、組織が適応力を持ち、従業員が高いパフォーマンスを発揮し続けるために人材育成・定着率向上に取り組むことが求められています。しかし、従来の育成方針からの転換や人材の価値最大化に関する取り組みは、現状維持に留まっているとお悩みの方も多いのではないでしょうか。本セミナーでは、従業員のスキル・研修・学習管理などデータを活かした効果的な人材育成の進め方、定着率を高めるための人員配置・サクセッションの検討、リスキリングなどに役立つ情報をご紹介します。みなさまの組織変革にお役立てください。
株式会社SmartHR プロダクトマーケティングマネージャー
大学卒業後、ソフトウェア企業にて管理会計システムの導入コンサルタントとしてシステム設計・導入による大手企業の業務改善に従事。2020年にSmartHRへ入社し、大手企業のカスタマーサクセスを経験。その後プロダクトマーケーティングマネージャーとしてクラウド人事労務ソフト「SmartHR」の「スキル管理」「学習管理」の企画・開発を担当。
「人的資本」の開示が2023年3月期決算以降、上場企業を中心に義務づけられました。企業は、人材を「資本」として捉え、その価値を最大限に引き出すことで、中長期的な企業価値向上につなげることが求められています。本セミナーでは、経営の想いと情報浸透が、個人および組織の成長にどのように寄与するのか?両者のポテンシャルの最大化と、注目されている組織エンゲージメントとの関係性について解説します。
株式会社ヤプリ 執行役員COO セールス・マーケ統括本部 統括本部長
2019年株式会社ヤプリ入社。現在取締役執行役員兼、ピープル&カルチャー本部(人事・労務・総務・人材開発・組織開発)を管掌。それ以前は、外資系広告代理店、ゲーム会社を経て、前職の株式会社アイ・エム・ジェイでは、執行役員として、マーケティングコンサルティング部門を牽引。製造、通信、放送、流通、教育、金融など多業種に渡るクライアントを支援。
今、多くの企業で現場管理職の負荷が上がり続け、管理職として働くことが「罰ゲーム」と化しています。その背景には、働き方改革・ガバナンス強化・短期成果主義といった外部要因だけではなく、企業内部にも負荷を増し続けるインフレ・スパイラルのようなメカニズムが存在しているのです。
本セミナーでは、著者の新著『罰ゲーム化する管理職 バグだらけの職場の修正法』のエッセンスを紹介しながら、今も昔も組織の要である現場管理職の課題解決のための4つのアプローチを提言します。
株式会社パーソル総合研究所 シンクタンク本部 リサーチ部 上席主任研究員
上智大学大学院 総合人間科学研究科 社会学専攻 博士前期課程 修了。NHK 放送文化研究所に勤務後、総合マーケティングリサーチファームを経て、2015年よりパーソル総合研究所。労働・組織・雇用に関する多様なテーマについて調査・研究を行う。著作に『罰ゲーム化する管理職』(集英社インターナショナル)、『リスキリングは経営課題』(光文社)、『早期退職時代のサバイバル術』(幻冬舎)、『残業学』(光文社)『転職学』(KADOKAWA)など多数。
DX人材育成やリスキリングの強化を目的としてeラーニングの導入が拡大する中、「eラーニングの利用が社員に定着しない」という課題に関して、多くの人材育成担当者の方々からご相談いただいております。本講演では、eラーニングを既に導入している方はもちろん、これから導入を検討される方に、eラーニングの効果的な活用方法について、具体的な事例を交えて解説します。実際の企業での取り組みを紹介しながら、eラーニングが定着するためのメソッドを明らかにしていきます。本講演を通じて、eラーニングをより効果的に活用するためのヒントを得ていただければ幸いです。
KIYOラーニング株式会社 執行役員 法人事業部長
英国国立ウォーリック大学院卒業後、投資銀行、電子マネー事業会社、外資系ECサイト等でサービス企画や事業開発の責任者を経験。2016年に商社に勤務し、合弁会社設立を主導し取締役として事業戦略を担当した後、2022年に代表取締役CEOに就任。2023年1月にKIYOラーニング株式会社 入社。特定非営利活動法人デジタルラーニング・コンソーシアム理事。
生成AIが急速に社会に浸透してきた今、来年以降の新卒研修に新たな育成要件やカリキュラムの追加を検討している企業も多くいらっしゃるのではないでしょうか。
これからの組織をリードする人材を育てるためには、職種を問わずテクニカルとビジネス両方のスキルを持った人材を育てることが重要です。
そこで本講演では、これからの新入社員に学ばせるべきスキルセットと具体的な研修カリキュラムについてご紹介しながら、次年度に向けた新入社員研修のアップデートのポイントをお伝えします。
株式会社ギブリー 執行役員 兼 研修事業統括
北海道大学工学部情報工学科卒、同大学院情報科学研究科修士課程修了。SAPジャパン株式会社、株式会社野村総合研究所を経て株式会社ワークスアプリケーションズに入社しエンジニア採用責任者としてジョブ型採用を確立。その後、株式会社ギブリーに参画し、現在は同社の執行役員として、人材育成ソリューションチームにて研修事業の責任者を務める。
昨今、人的資本をデータ化し戦略的に組織の生産性やエンゲージメント向上を最大化させるタレントマネジメントが注目されていますが、運用に課題がある企業も少なくありません。
本講演では、これからの時代に求められる個を活かした組織開発を実現するためのタレントマネジメント運用のポイントを先進企業の事例を交えながらご紹介します。
株式会社カオナビ アカウント本部 部長
人材・広告系企業の会社に新卒入社。採用広告の新規セールスを経験。2016年カオナビに入社し、インサイドセールスとして潜在顧客へのナーチャリングノウハウを学んだのちフィールドセールスとして、幅広い顧客領域の新規営業を従事、現在はフィールドセールスグループで新規営業のマネジメントを担当。
従業員情報を一元管理し、人材の理解や一層の活躍を謳うタレントマネジメントサービスが市場には複数存在し、そのどれもがとても魅力的に映ります。
そんな中にあってLINEではあえてシステムの内製に踏み切りました。内製をする理由はどこにあったのか、その利点や反省は、など数年に渡る試行錯誤の実例をご紹介します。
LINEヤフー株式会社 人事総務グループ ピープルアナリティクスラボチーム
大学卒業後、ワトソンワイアット(現ウイリス・タワーズワトソン)で人事コンサルタントを務め、面白法人カヤックで人事を経験。同志社大学心理学研究科前期博士課程修了後、メタップスを経て2017年にLINE入社。HRテクノロジーや人事データに関連するシステム企画・運用・データ分析などを幅広く担当。
組織の成長においては、単に人事データを管理するだけではなく、採用や育成、配置、エンゲージメント向上に活用するタレントマネジメントが求められています。
先進的な企業においては、社員のスキル能力に合わせた最昨今注目度の高まっているエンゲージメントの向上等、クリエイティブな人事戦略を既に実践されています。
本講演では、企業としての持続的な成長に求められる人材データ・生成AIの活用について先進企業の事例を用いながら解説致します。
株式会社プラスアルファ・コンサルティング タレントパレット事業部 副事業部長
2018年に株式会社プラスアルファ・コンサルティングに入社し、マーケティング領域の「見える化エンジン」にて「顧客の声」を分析し、様々な企業のCS向上を支援。現在は人事領域の「タレントパレット」において副事業部長として、HR業界初のマーケティング視点を取り入れた科学的人事戦略を推進中。今後は大手エンタープライズ企業に向けて、タレントマネジメントの新しい可能性を探求し、組織の成長と成功に貢献することに情熱を注ぐ。
本イベントでは、すべての参加者、スピーカー、スポンサーとスタッフはイベント開催中およびその前後を含め以下の行動規範に従うことへの同意を必要とします。主催者はイベント開催を通じてこの規範の実施を徹底します。私達主催者は誰にとっても安全な環境を確約するためにすべての参加者が協力することを期待しています。
全員がハラスメント行為なく、本イベントに参加し体験できる環境の提供に最善を尽くします。私達主催者は、イベント参加者によるあらゆるハラスメント行為を一切許容しません。
ハラスメント行為には、言葉による性別、性的指向、障碍の有無、外見、身体の大きさ、人種、民族、国籍、宗教に関する攻撃的なコメント、公的空間での性的な映像表現、意図的な威力行為、ストーキング、つきまとい、写真撮影や録音によるいやがらせ、トークやその他のイベントに対して繰り返して中断しようとする行為、不適切な身体接触、そして望まれない性的な注意を引きつける行為を含みます。
他者を傷つける・苦痛を与える・不利益を与える言葉や行為、映像表現を使うことは会場およびイベントに関連するいかなる場でも不適切であり、その適用範囲は発表やトークの内容、ワークショップ、展示、関連パーティー、SNSやその他のオンラインメディアでの発言を含みます。これらのルールを破ったイベント参加者は、主催者の判断によって、会場中の行動を制限されたり、参加費(協賛金)の返却なく、本イベントからの追放処分を受けることがあります。
この行動規範は「会議での行動規範」をべースに改修し、Creative Commons Attribution 3.0 Unported Licenseでライセンスされています。