2017年に640億円、2013年の約5倍の規模に拡大すると言われている動画広告市場。今後の見通しや課題はどこにあるのか。業界のキーマンたちがそれぞれの立場からこれからの動画広告市場についてディスカッションを行います。
横山 隆治
株式会社デジタルインテリジェンス 代表取締役
82年青山学院大学文学部英米文学科卒。同年株式会社旭通信社入社。96年インターネット広告のメディアレップ、デジタルアドバタイジングコンソーシアム株式会社を起案設立。同社代表取締役副社長に就任。01年同社を上場。インターネットの黎明期からネット広告の普及、理論化、体系化に取り組む。08年株式会社ADKインタラクティブを設立。同社代表取締役社長に就任。11年7月株式会社デジタルインテリジェンス代表取締役に就任。12年4月より株式会社ワン・トゥー・テン・ホールディングス 社外取締役も兼任。
戸井 精一郎
株式会社日本経済新聞社 顧客サービス本部 副本部長 兼 CRM部長 兼 デジタルビジネス局
1962年生まれ。84年上智大学卒業、同年日経マグロウヒル社（現日経BP社）入社。以来、専門媒体（紙・ネット）の広告営業と新事業開発に従事。ウェブサイトの評価について、「ページビュー」のみならず、表示された「コンテンツの質」、それを見る「オーディエンスの属性」という3つの指標で立体的に測るべきだと考え、これを「PageValue」（ページバリュー）として提唱。2010年に日本経済新聞社へ出向、日経電子版の広告セールスプランニングと日本経済新聞社のデジタル事業推進がミッション。
吉野 浩正
日産自動車株式会社 マーケティング本部 販売促進部 デジタル＆セールスプロモーションチーム 主担
2000年日産自動車株式会社入社。国内営業部門、商品企画部門を経て2010年12月より現職の販売促進部デジタルコミュニケーションチームへ異動。現在は車種販促業務全般、Webメディア戦略を担当。
日本においても昨年後半からオンライン動画広告が第三期の発展期に突入したと評価され始めました。米国における動画広告利用の伸びに日本の広告関係者が着目されていること。動画視聴に適したインフラ環境が変化してきたこと。DSP／RTBによる広告配信技術の標準化が進み始めてきたこと。オンライン動画広告がもたらす効果について一定の高い評価が得られたこと。このような背景から日本においてもオンライン動画広告が見直されていると言えます。国内外の事例紹介を兼ね、オンライン動画広告の効果検証、分析結果などを踏まえ、今後取り組むべき課題、問題解決のために考察するべきポイントなどの基本情報を共有します。
狩野 昌央
株式会社チューブモーグル 代表取締役 兼 CEO
1999年、ネットレイティングス株式会社（現Nielsen Japan）を設立し代表取締役CEOに就任。2012年、TubeMogul Japanを設立。米国やオーストラリアにおいてオンライン動画広告が視聴者の態度変容をもたらしていることに着目。ブランディング視点・ダイレクトレスポンス両面の視点でアドテクの活用と普及を推進しています。
北庄司 英雄
ブライトコーブ株式会社 セールス ディレクター
動画マーケット黎明期の2007年から、市場開拓のために、ビジネス、メディア、広告代理店など、多種多様な企業へ向けて「動画マーケティング」の提案活動を行う。 製薬会社や製造機器メーカーなど大手BtoB企業における動画活用の啓蒙に注力した他、大手通販会社のV（Video）コマースプロジェクトの立ち上げにも参画。
アドテクノロジーの進化によりこれまでテキストや画像中心のスタティックなコミュニケーションだったインターネット広告の世界に、ダイナミックな広告表現を行う事の出来る動画広告の波が押し寄せてきています。本セッションではいち早くオンライン動画広告を自社のプロモーションに取り入れて広告キャンペーンを行ったソニー銀行の中路様にご登壇いただき、実際のキャンペーン事例からオンライン動画広告の可能性について議論を行います。
山本 章悟
株式会社オムニバス 代表取締役CEO
2008年8月株式会社オムニバスを設立。アドエクスチェンジ、オーディエンスターゲティング等、最先端のアドテクノロジーを使ったマーケティングサービスを展開。2013年2月にVideoDSP事業を展開するTubeMogul Inc の日本法人であるTubeMogul Japanとの業務資本提携を行い国内でのオンラインビデオ広告市場に参入を果たす。デジタル環境の進化によって変化したユーザーに対する、企業の新たなコミュニケーション戦略の構築をサポートしている。
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